8411 みずほ FG

時価

7兆9529億円

PER 予

10.58倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.67%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

その他業務費用、減損損失 - 市場・その他、借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他業務費用		減損損失 - 市場・その他		借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）		持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高		退職給付に係る調整累計額
2008/03	3121億		-		0.23兆		-		-
2009/03	2951億	-5.4%	-		4.32兆	大幅増	-		-
2010/03	1616億	-45.2%	-		0.48兆	-89%	-		-
2011/03	1436億	-11.1%	-		6.34兆	大幅増	-		-
2012/03	993億	-30.9%	-		-1.17兆	赤転	-		-
2013/03	883億	-11.1%	16億		-7.09兆	赤拡	-		-
2014/03	1286億	+45.8%	-		0.19兆	黒転	-		-230億
2015/03	1559億	+21.2%	-		-0.54兆	赤転	-		1600億	黒転
2016/03	797億	-48.9%	-		0.46兆	黒転	-		518億	-67.7%
2017/03	929億	+16.6%	-		-1.14兆	赤転	-		1449億	+179.9%
2018/03	1418億	+52.7%	-		-1.37兆	赤拡	-		2935億	+102.6%
2019/03	2255億	+59.1%	-		-1.8兆	赤拡	-		2549億	-13.2%
2020/03	1525億	-32.4%	-		2.17兆	黒転	-		943億	-63%
2021/03	1957億	+28.3%	-		2.19兆	+1.2%	-668百万		2881億	+205.4%
2022/03	2241億	+14.5%	-		-0.87兆	赤転	-		1697億	-41.1%
2023/03	2804億	+25.1%	-		-2.44兆	赤拡	-		1823億	+7.5%
2024/03	1897億	-32.3%	-		1.28兆	黒転	-		2143億	+17.6%

2008年3月

その他業務費用: 3120億9400万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 2253億3800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: -

2009年3月

その他業務費用: 2951億200万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 4兆3182億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: -

2010年3月

その他業務費用: 1615億8400万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 4759億1400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: -

2011年3月

その他業務費用: 1435億9600万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 6兆3357億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: -

2012年3月

その他業務費用: 992億7700万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -1兆1738億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: -

2013年3月

その他業務費用: 882億5800万
減損損失 - 市場・その他: 16億
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -7兆946億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: -

2014年3月

その他業務費用: 1286億4700万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 1864億5400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: -229億7900万

2015年3月

その他業務費用: 1559億2400万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -5443億7000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: 1600億500万

2016年3月

その他業務費用: 796億5000万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 4590億600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: 517億5200万

2017年3月

その他業務費用: 928億5600万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -1兆1393億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: 1448億6600万

2018年3月

その他業務費用: 1417億6000万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -1兆3714億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: 2935億3600万

2019年3月

その他業務費用: 2255億900万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -1兆8003億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: 2549億3600万

2020年3月

その他業務費用: 1525億4700万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 2兆1657億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: 943億1700万

2021年3月

その他業務費用: 1956億8300万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 2兆1916億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -6億6800万
退職給付に係る調整累計額: 2880億8800万

2022年3月

その他業務費用: 2241億1600万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -8697億6600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: 1696億5200万

2023年3月

その他業務費用: 2803億8600万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: -2兆4369億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: 1823億600万

2024年3月

その他業務費用: 1897億1000万
減損損失 - 市場・その他: -
借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）: 1兆2784億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
退職給付に係る調整累計額: 2143億3700万