8411 みずほ FG

時価

8兆5268億円

PER 予

11.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.83倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

その他業務費用、外国為替（資産）の純増（△）減、持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他業務費用	外国為替（資産）の純増（△）減	持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高	有形固定資産	自己株式の処分	在外関係会社における債務評価調整額
2008/03	3121億	516億	-	0.8兆	1億	-
2009/03	2951億 -5.4%	-2267億赤転	-	0.84兆 +5%	2.8億 +180%	-
2010/03	1616億 -45.2%	2766億黒転	-	0.93兆 +10%	10.4億 +270.7%	-
2011/03	1436億 -11.1%	-2915億赤転	-	0.95兆 +2.2%	19.9億 +91.7%	-
2012/03	993億 -30.9%	-467億赤縮	-	0.92兆 -2.5%	120億 +503.1%	-
2013/03	883億 -11.1%	-3259億赤拡	-	0.9兆 -2.5%	28.1億 -76.6%	-
2014/03	1286億 +45.8%	-681億赤縮	-	0.93兆 +2.7%	-	-
2015/03	1559億 +21.2%	886億黒転	-	1.08兆 +16.5%	-	-
2016/03	797億 -48.9%	994億 +12.2%	-	1.09兆 +0.7%	-	-
2017/03	929億 +16.6%	-4109億赤転	-	1.14兆 +4.7%	-	-
2018/03	1418億 +52.7%	-1420億赤縮	-	1.11兆 -2.2%	-	-
2019/03	2255億 +59.1%	-344億赤縮	-	1.04兆 -6.7%	-	-
2020/03	1525億 -32.4%	-1068億赤拡	-	1.1兆 +6.4%	-	-
2021/03	1957億 +28.3%	438億黒転	-668百万	1.14兆 +2.9%	-	-
2022/03	2241億 +14.5%	-3987億赤転	-	1.1兆 -3.5%	-	-
2023/03	2804億 +25.1%	3578億黒転	-	1.11兆 +0.9%	-	19百万
2024/03	1897億 -32.3%	3793億 +6%	-	1.14兆 +3%	-	-452百万赤転

2008年3月

その他業務費用: 3120億9400万
外国為替（資産）の純増（△）減: 516億3500万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 8026億9200万
自己株式の処分: 1億
在外関係会社における債務評価調整額: -

2009年3月

その他業務費用: 2951億200万
外国為替（資産）の純増（△）減: -2266億7700万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 8428億900万
自己株式の処分: 2億8000万
在外関係会社における債務評価調整額: -

2010年3月

その他業務費用: 1615億8400万
外国為替（資産）の純増（△）減: 2765億8700万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 9273億3700万
自己株式の処分: 10億3800万
在外関係会社における債務評価調整額: -

2011年3月

その他業務費用: 1435億9600万
外国為替（資産）の純増（△）減: -2914億8900万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 9479億8600万
自己株式の処分: 19億9000万
在外関係会社における債務評価調整額: -

2012年3月

その他業務費用: 992億7700万
外国為替（資産）の純増（△）減: -467億1000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 9239億700万
自己株式の処分: 120億100万
在外関係会社における債務評価調整額: -

2013年3月

その他業務費用: 882億5800万
外国為替（資産）の純増（△）減: -3259億3400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 9010億8500万
自己株式の処分: 28億700万
在外関係会社における債務評価調整額: -

2014年3月

その他業務費用: 1286億4700万
外国為替（資産）の純増（△）減: -680億9900万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 9252億6600万
自己株式の処分: -
在外関係会社における債務評価調整額: -

2015年3月

その他業務費用: 1559億2400万
外国為替（資産）の純増（△）減: 885億5800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 1兆780億
自己株式の処分: -
在外関係会社における債務評価調整額: -

2016年3月

その他業務費用: 796億5000万
外国為替（資産）の純増（△）減: 993億5800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 1兆857億
自己株式の処分: -
在外関係会社における債務評価調整額: -

2017年3月

その他業務費用: 928億5600万
外国為替（資産）の純増（△）減: -4109億1400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 1兆1363億
自己株式の処分: -
在外関係会社における債務評価調整額: -

2018年3月

その他業務費用: 1417億6000万
外国為替（資産）の純増（△）減: -1419億9200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 1兆1111億
自己株式の処分: -
在外関係会社における債務評価調整額: -

2019年3月

その他業務費用: 2255億900万
外国為替（資産）の純増（△）減: -343億7600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 1兆370億
自己株式の処分: -
在外関係会社における債務評価調整額: -

2020年3月

その他業務費用: 1525億4700万
外国為替（資産）の純増（△）減: -1067億9500万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 1兆1036億
自己株式の処分: -
在外関係会社における債務評価調整額: -

2021年3月

その他業務費用: 1956億8300万
外国為替（資産）の純増（△）減: 437億5400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -6億6800万
有形固定資産: 1兆1354億
自己株式の処分: -
在外関係会社における債務評価調整額: -

2022年3月

その他業務費用: 2241億1600万
外国為替（資産）の純増（△）減: -3986億6100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 1兆959億
自己株式の処分: -
在外関係会社における債務評価調整額: -

2023年3月

その他業務費用: 2803億8600万
外国為替（資産）の純増（△）減: 3577億7900万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 1兆1058億
自己株式の処分: -
在外関係会社における債務評価調整額: 1900万

2024年3月

その他業務費用: 1897億1000万
外国為替（資産）の純増（△）減: 3793億3500万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
有形固定資産: 1兆1394億
自己株式の処分: -
在外関係会社における債務評価調整額: -4億5200万