8411 みずほ FG

時価

8兆6537億円

PER 予

11.52倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.84倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.37%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

退職給付費用、買入金銭債権、自己株式の処分他4件

【期間】

1Q
2Q
通期
全期間

年度	退職給付費用	買入金銭債権	自己株式の処分	支払承諾	減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）	その他の経常費用	持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	-	3.39兆	-	4.73兆	-	5935億	0
2009/03	-	2.61兆 -22.9%	-	3.94兆 -16.8%	-	9676億 +63%	-
2010/03	-	2.04兆 -21.9%	-	3.64兆 -7.5%	-	3840億 -60.3%	-
2011/03	-	1.67兆 -18.3%	-	3.67兆 +0.8%	-	2549億 -33.6%	-
2012/03	-	1.54兆 -7.5%	-	3.98兆 +8.4%	-	2408億 -5.5%	-
2013/03	15.2億	1.28兆 -17%	21.8億	4.22兆 +6.1%	76.9億	2950億 +22.5%	-
2014/03	22.4億 +47.7%	3.26兆 +154.9%	11.5億 -47.4%	4.59兆 +8.6%	35.4億 -54%	1208億 -59%	-
2015/03	25.8億 +15.2%	3.24兆 -0.7%	5.98億 -47.8%	5.4兆 +17.8%	104億 +193.6%	1863億 +54.2%	-
2016/03	27.3億 +5.8%	2.98兆 -8%	7.41億 +23.9%	4.8兆 -11.2%	35.7億 -65.6%	2147億 +15.3%	-
2017/03	33.4億 +22%	2.75兆 -7.9%	6.08億 -17.9%	5.27兆 +9.9%	-	2057億 -4.2%	-
2018/03	33.7億 +1%	2.71兆 -1.1%	12.3億 +102.1%	5.72兆 +8.5%	-	1799億 -12.6%	-
2019/03	36.1億 +7.2%	2.83兆 +4.2%	12.7億 +3.4%	6.06兆 +5.9%	-	2038億 +13.3%	-
2020/03	42億 +16.2%	2.69兆 -5%	25.7億 +102.3%	6.07兆 +0.1%	-	2011億 -1.3%	-
2021/03	38.4億 -8.5%	3.21兆 +19.3%	17.4億 -32.5%	6.6兆 +8.8%	-	3059億 +52.1%	-
2022/03	28.4億 -25.9%	3.48兆 +8.4%	16億 -8%	8.35兆 +26.4%	-	3394億 +10.9%	-
2023/03	25.7億 -9.8%	3.84兆 +10.4%	16.2億 +1.1%	8.91兆 +6.7%	-	1584億 -53.3%	-
2024/03	27.8億 +8.3%	4.17兆 +8.8%	27.7億 +71.3%	10.1兆 +13.4%	-	4457億 +181.4%	-

2008年3月

退職給付費用: -
買入金銭債権: 3兆3884億
自己株式の処分: -
支払承諾: 4兆7338億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 5934億5000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0

2009年3月

退職給付費用: -
買入金銭債権: 2兆6123億
自己株式の処分: -
支払承諾: 3兆9398億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 9675億7800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

退職給付費用: -
買入金銭債権: 2兆404億
自己株式の処分: -
支払承諾: 3兆6437億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 3839億9100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

退職給付費用: -
買入金銭債権: 1兆6678億
自己株式の処分: -
支払承諾: 3兆6733億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 2549億4500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

退職給付費用: -
買入金銭債権: 1兆5420億
自己株式の処分: -
支払承諾: 3兆9806億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 2408億900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

退職給付費用: 15億1800万
買入金銭債権: 1兆2799億
自己株式の処分: 21億7600万
支払承諾: 4兆2242億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: 76億9400万
その他の経常費用: 2949億8600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

退職給付費用: 22億4200万
買入金銭債権: 3兆2630億
自己株式の処分: 11億4500万
支払承諾: 4兆5886億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: 35億3800万
その他の経常費用: 1208億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

退職給付費用: 25億8300万
買入金銭債権: 3兆2398億
自己株式の処分: 5億9800万
支払承諾: 5兆4048億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: 103億8700万
その他の経常費用: 1862億9600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

退職給付費用: 27億3300万
買入金銭債権: 2兆9797億
自己株式の処分: 7億4100万
支払承諾: 4兆7981億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: 35億6800万
その他の経常費用: 2147億2000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

退職給付費用: 33億3500万
買入金銭債権: 2兆7452億
自己株式の処分: 6億800万
支払承諾: 5兆2735億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 2056億7600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

退職給付費用: 33億6700万
買入金銭債権: 2兆7137億
自己株式の処分: 12億2900万
支払承諾: 5兆7231億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 1798億6300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

退職給付費用: 36億900万
買入金銭債権: 2兆8289億
自己株式の処分: 12億7100万
支払承諾: 6兆620億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 2037億8800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

退職給付費用: 41億9500万
買入金銭債権: 2兆6882億
自己株式の処分: 25億7100万
支払承諾: 6兆665億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 2011億3700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

退職給付費用: 38億3700万
買入金銭債権: 3兆2080億
自己株式の処分: 17億3600万
支払承諾: 6兆6027億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 3059億1800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

退職給付費用: 28億4400万
買入金銭債権: 3兆4760億
自己株式の処分: 15億9700万
支払承諾: 8兆3468億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 3394億400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

退職給付費用: 25億6500万
買入金銭債権: 3兆8367億
自己株式の処分: 16億1500万
支払承諾: 8兆9056億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 1583億9600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

退職給付費用: 27億7800万
買入金銭債権: 4兆1748億
自己株式の処分: 27億6700万
支払承諾: 10兆985億
減損損失, みずほ銀行（単体） - みずほ銀行（単体）: -
その他の経常費用: 4457億1000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -