退職給付費用、特定取引負債の純増減(△)、貸倒引当金戻入益他2件
2008年3月
- 退職給付費用
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2994億3900万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 2253億3800万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
2009年3月
- 退職給付費用
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1146億5800万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 4兆3182億
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
2010年3月
- 退職給付費用
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- -1兆210億
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 4759億1400万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
2011年3月
- 退職給付費用
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2643億4900万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 6兆3357億
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
2012年3月
- 退職給付費用
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 5973億500万
- 貸倒引当金戻入益
- 353億2900万
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -1兆1738億
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
2013年3月
- 退職給付費用
- 15億1800万
- 特定取引負債の純増減(△)
- -7561億9500万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -7兆946億
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
2014年3月
- 退職給付費用
- 22億4200万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2282億7000万
- 貸倒引当金戻入益
- 1036億9000万
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 1864億5400万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
2015年3月
- 退職給付費用
- 25億8300万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 3597億7200万
- 貸倒引当金戻入益
- 733億100万
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -5443億7000万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
2016年3月
- 退職給付費用
- 27億3300万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1兆7166億
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 4590億600万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
2017年3月
- 退職給付費用
- 33億3500万
- 特定取引負債の純増減(△)
- -2兆1424億
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -1兆1393億
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
2018年3月
- 退職給付費用
- 33億6700万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1546億6400万
- 貸倒引当金戻入益
- 1590億6200万
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -1兆3714億
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
2019年3月
- 退職給付費用
- 36億900万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2274億5500万
- 貸倒引当金戻入益
- 43億5700万
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -1兆8003億
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- 346
2020年3月
- 退職給付費用
- 41億9500万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1兆4880億
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 2兆1657億
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- 313
2021年3月
- 退職給付費用
- 38億3700万
- 特定取引負債の純増減(△)
- -2兆218億
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 2兆1916億
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- 287
2022年3月
- 退職給付費用
- 28億4400万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1兆2343億
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -8697億6600万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- 138
2023年3月
- 退職給付費用
- 25億6500万
- 特定取引負債の純増減(△)
- 2兆8554億
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -2兆4369億
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- 120
2024年3月
- 退職給付費用
- -
- 特定取引負債の純増減(△)
- 1761億5700万
- 貸倒引当金戻入益
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 1兆2784億
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -