退職給付費用、株主資本合計、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少他3件
2007年3月
2008年3月
- 退職給付費用
- -
- 株主資本合計
- 3兆4256億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
- 金銭の信託の減少による収入
- 398億6900万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- -
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- -5233億100万
2009年3月
- 退職給付費用
- -
- 株主資本合計
- 2兆5541億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 411億9300万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- -
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- 6638億2400万
2010年3月
- 退職給付費用
- -
- 株主資本合計
- 3兆2072億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 325億8000万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- -
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- 668億4100万
2011年3月
- 退職給付費用
- -
- 株主資本合計
- 4兆2482億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 510億8000万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- -2042億100万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- -4052億200万
2012年3月
- 退職給付費用
- -
- 株主資本合計
- 4兆7627億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 942億9500万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- 519億1300万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- -532億8600万
2013年3月
- 退職給付費用
- 15億1800万
- 株主資本合計
- 5兆1746億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 320億8900万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- 5759億3000万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- 1747億7100万
2014年3月
- 退職給付費用
- 22億4200万
- 株主資本合計
- 5兆6762億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 38億7100万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- 1350億2400万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- 1957億1600万
2015年3月
- 退職給付費用
- 25億8300万
- 株主資本合計
- 6兆1311億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 164億800万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- 1兆48億
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- 4711億4100万
2016年3月
- 退職給付費用
- 27億3300万
- 株主資本合計
- 6兆5599億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 39億4500万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- -4388億9600万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- -2952億1400万
2017年3月
- 退職給付費用
- 33億3500万
- 株主資本合計
- 7兆12億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 285億2100万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- -109億6500万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- -4167億4000万
2018年3月
- 退職給付費用
- 33億6700万
- 株主資本合計
- 7兆3883億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 616億2600万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- 1023億3200万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- -96億7800万
2019年3月
- 退職給付費用
- 36億900万
- 株主資本合計
- 7兆3030億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 949億8400万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- -2075億500万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- 6110億7000万
2020年3月
- 退職給付費用
- 41億9500万
- 株主資本合計
- 7兆5610億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 185億2300万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- -3597億7900万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- -3655億6400万
2021年3月
- 退職給付費用
- 38億3700万
- 株主資本合計
- 7兆8072億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 145億1500万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- 3059億6900万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- 2390億9400万
2022年3月
- 退職給付費用
- 28億4400万
- 株主資本合計
- 8兆1301億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 223億1200万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- -4110億7700万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- -1255億6500万
2023年3月
- 退職給付費用
- 25億6500万
- 株主資本合計
- 8兆4711億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 794億900万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- -1572億4400万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- -445億5700万
2024年3月
- 退職給付費用
- 27億7800万
- 株主資本合計
- 8兆9159億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金銭の信託の減少による収入
- 86億9200万
- その他有価証券評価差額金（税引後）
- 3673億7400万
- 預け金（中央銀行預け金を除く）の純増（△）減
- -3242億8600万