退職給付費用、当期変動額合計、譲渡性預金他2件
2008年3月
- 退職給付費用
- -
- 当期変動額合計
- -1兆331億
- 譲渡性預金
- 10兆887億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 親会社株主に係る包括利益
- -
2009年3月
- 退職給付費用
- -
- 当期変動額合計
- -1兆5075億
- 譲渡性預金
- 9兆3594億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- -
2010年3月
- 退職給付費用
- -
- 当期変動額合計
- 1兆6504億
- 譲渡性預金
- 10兆2878億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- -
2011年3月
- 退職給付費用
- -
- 当期変動額合計
- 7869億4600万
- 譲渡性預金
- 9兆6502億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- 1890億500万
2012年3月
- 退職給付費用
- -
- 当期変動額合計
- 2452億9600万
- 譲渡性預金
- 11兆8247億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- 5551億9400万
2013年3月
- 退職給付費用
- 15億1800万
- 当期変動額合計
- 8669億3400万
- 譲渡性預金
- 15兆3267億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- 1兆1686億
2014年3月
- 退職給付費用
- 22億4200万
- 当期変動額合計
- -
- 譲渡性預金
- 12兆7557億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- 7415億6200万
2015年3月
- 退職給付費用
- 25億8300万
- 当期変動額合計
- -
- 譲渡性預金
- 15兆6949億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- 1兆8626億
2016年3月
- 退職給付費用
- 27億3300万
- 当期変動額合計
- -
- 譲渡性預金
- 11兆8275億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- 2504億500万
2017年3月
- 退職給付費用
- 33億3500万
- 当期変動額合計
- -
- 譲渡性預金
- 10兆6312億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- 5195億3200万
2018年3月
- 退職給付費用
- 33億6700万
- 当期変動額合計
- -
- 譲渡性預金
- 11兆3825億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- 7343億300万
2019年3月
- 退職給付費用
- 36億900万
- 当期変動額合計
- -
- 譲渡性預金
- 13兆3385億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- -1286億9200万
2020年3月
- 退職給付費用
- 41億9500万
- 当期変動額合計
- -
- 譲渡性預金
- 13兆2825億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- -31億2300万
2021年3月
- 退職給付費用
- 38億3700万
- 当期変動額合計
- -
- 譲渡性預金
- 17兆1925億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- 9273億6600万
2022年3月
- 退職給付費用
- 28億4400万
- 当期変動額合計
- -
- 譲渡性預金
- 16兆8689億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- 336億7600万
2023年3月
- 退職給付費用
- 25億6500万
- 当期変動額合計
- -
- 譲渡性預金
- 13兆7883億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- 2732億9800万
2024年3月
- 退職給付費用
- -
- 当期変動額合計
- -
- 譲渡性預金
- 11兆5905億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 親会社株主に係る包括利益
- 1兆3358億