ほくほく FG(8377)の無形固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 420億2500万
- 2009年3月31日 -5.05%
- 399億200万
- 2010年3月31日 -4.15%
- 382億4600万
- 2010年12月31日 -2.54%
- 372億7400万
- 2011年3月31日 -2.28%
- 364億2500万
- 2011年6月30日 +26.95%
- 462億4300万
- 2011年12月31日 -4.02%
- 443億8600万
- 2012年3月31日 -2.25%
- 433億8600万
- 2012年6月30日 -3.42%
- 419億100万
- 2012年12月31日 -6.69%
- 390億9800万
- 2013年3月31日 -2.56%
- 380億9800万
- 2013年6月30日 -3.71%
- 366億8500万
- 2013年12月31日 -7.67%
- 338億7000万
- 2014年3月31日 -2.85%
- 329億500万
- 2014年6月30日 -4.64%
- 313億7700万
- 2014年9月30日 -3.8%
- 301億8500万
- 2014年12月31日 -4.21%
- 289億1400万
- 2015年3月31日 -2.9%
- 280億7600万
- 2015年6月30日 -4.9%
- 267億100万
- 2015年9月30日 -4.72%
- 254億4200万
- 2015年12月31日 -2.1%
- 249億700万
- 2016年3月31日 -3.75%
- 239億7400万
- 2016年6月30日 -4.23%
- 229億6100万
- 2016年9月30日 -1.91%
- 225億2300万
- 2016年12月31日 -1.31%
- 222億2700万
- 2017年3月31日 +9.59%
- 243億5800万
- 2017年6月30日 -0.24%
- 243億
- 2017年9月30日 +0.66%
- 244億6100万
- 2017年12月31日 -1.5%
- 240億9400万
- 2018年3月31日 +1.47%
- 244億4900万
- 2018年6月30日 -4.05%
- 234億6000万
- 2018年9月30日 -2.38%
- 229億200万
- 2018年12月31日 -3.93%
- 220億300万
- 2019年3月31日 -4.25%
- 210億6700万
- 2019年6月30日 -5.12%
- 199億8900万
- 2019年9月30日 -5.01%
- 189億8700万
- 2019年12月31日 -4.36%
- 181億5900万
- 2020年3月31日 -4.62%
- 173億2000万
- 2020年6月30日 -6.91%
- 161億2400万
- 2020年9月30日 -6.26%
- 151億1500万
- 2020年12月31日 -6.56%
- 141億2400万
- 2021年3月31日 -3.94%
- 135億6800万
- 2021年6月30日 -7.49%
- 125億5200万
- 2021年9月30日 -6.5%
- 117億3600万
- 2021年12月31日 -6.65%
- 109億5600万
- 2022年3月31日 -5.78%
- 103億2300万
- 2022年6月30日 -4.92%
- 98億1500万
- 2022年9月30日 -5.66%
- 92億5900万
- 2022年12月31日 -5.58%
- 87億4200万
- 2023年3月31日 -5.07%
- 82億9900万
- 2023年6月30日 -6.72%
- 77億4100万
- 2023年9月30日 +34.27%
- 103億9400万
- 2023年12月31日 -9.1%
- 94億4800万
- 2024年3月31日 +3.15%
- 97億4600万
- 2024年6月30日 -3.89%
- 93億6700万
- 2024年9月30日 -9.52%
- 84億7500万
- 2024年12月31日 -1.97%
- 83億800万
- 2025年3月31日 +6.84%
- 88億7600万
- 2025年6月30日 +16.63%
- 103億5200万
- 2025年9月30日 +15.44%
- 119億5000万
- 2025年12月31日 +0.53%
- 120億1300万
- 2026年3月31日 +11.96%
- 134億5000万
個別
- 2008年3月31日
- 400万
- 2009年3月31日 -50%
- 200万
- 2010年3月31日 -50%
- 100万
- 2011年3月31日 ±0%
- 100万
- 2012年3月31日 -100%
- 0
- 2013年3月31日
- 0
- 2014年3月31日
- 0
- 2014年9月30日
- 0
- 2016年3月31日
- 0
- 2016年9月30日
- 0
- 2017年3月31日
- 400万
- 2017年9月30日 -25%
- 300万
- 2018年3月31日 +133.33%
- 700万
- 2018年9月30日 ±0%
- 700万
- 2019年3月31日 -14.29%
- 600万
- 2019年9月30日 ±0%
- 600万
- 2020年3月31日 -16.67%
- 500万
- 2020年9月30日 -20%
- 400万
- 2021年3月31日 +75%
- 700万
- 2021年9月30日 -14.29%
- 600万
- 2022年3月31日 -16.67%
- 500万
- 2022年9月30日 -20%
- 400万
- 2023年3月31日 -25%
- 300万
- 2023年9月30日 -33.33%
- 200万
- 2024年3月31日 ±0%
- 200万
- 2024年9月30日 -50%
- 100万
- 2025年3月31日 -100%
- 0
- 2025年9月30日
- 400万
- 2026年3月31日 ±0%
- 400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- (12) 持分法適用会社への投資額の調整額300百万円は、セグメントに配分していない持分法適用会社への投資額及び持分法投資損益額であります。2023/11/17 14:01
(13) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2百万円は、連結上「その他の有形固定資産」となるリース投資資産に係る投資額及びセグメントに配分していない有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。
4.セグメント利益は、中間連結損益計算書の親会社株主に帰属する中間純利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (12) 持分法適用会社への投資額の調整額413百万円は、セグメントに配分していない持分法適用会社への投資額及び持分法投資損益額であります。2023/11/17 14:01
(13) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額4百万円は、連結上「その他の有形固定資産」となるリース投資資産に係る投資額及びセグメントに配分していない有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。
4.セグメント利益は、中間連結損益計算書の親会社株主に帰属する中間純利益と調整を行っております。 - #3 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2023/11/17 14:01
無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #4 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 銀行業を営む連結子会社以外の連結子会社の有形固定資産については、資産の見積耐用年数に基づき、主として定率法により償却しております。2023/11/17 14:01
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、当社及び連結子会社で定める利用可能期間(主として5年)に基づいて償却しております。 - #5 会計方針に関する事項(連結)
- 金銭の信託において信託財産を構成している有価証券の評価は、上記(1)及び(2)①と同じ方法により行っております。
(3) デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
デリバティブ取引(特定取引目的の取引を除く)の評価は、時価法により行っております。
(4) 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び銀行業を営む連結子会社の有形固定資産は、動産については定率法、不動産については主として定額法を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分して計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建 物 : 6年~50年
その他 : 3年~20年
銀行業を営む連結子会社以外の連結子会社の有形固定資産については、資産の見積耐用年数に基づき、主として定率法により償却しております。2023/11/17 14:01 - #6 減価償却額の注記
- 1.減価償却実施額2023/11/17 14:01
前中間会計期間(自 2022年4月 1日至 2022年9月30日) 当中間会計期間(自 2023年4月 1日至 2023年9月30日) 有形固定資産 0 百万円 0 百万円 無形固定資産 0 百万円 0 百万円 - #7 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 関係会社株式
移動平均法による原価法により行っております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
有形固定資産は定率法を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
器具及び備品:4年~10年2023/11/17 14:01