愛知銀行(8527)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 54億6400万
- 2009年3月31日 -1.96%
- 53億5700万
- 2010年3月31日 -2.73%
- 52億1100万
- 2011年3月31日 +3.59%
- 53億9800万
- 2012年3月31日 -3.67%
- 52億
- 2013年3月31日 +0.88%
- 52億4600万
- 2014年3月31日 +1.33%
- 53億1600万
- 2015年3月31日 +49.4%
- 79億4200万
- 2016年3月31日 +6.12%
- 84億2800万
- 2017年3月31日 +2.28%
- 86億2000万
- 2018年3月31日 -0.85%
- 85億4700万
- 2019年3月31日 -5.64%
- 80億6500万
- 2020年3月31日 -3.66%
- 77億7000万
- 2021年3月31日 +2.32%
- 79億5000万
- 2022年3月31日 -5.08%
- 75億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 54億4500万
- 2009年3月31日 -1.91%
- 53億4100万
- 2010年3月31日 -2.68%
- 51億9800万
- 2011年3月31日 +3.64%
- 53億8700万
- 2012年3月31日 -3.66%
- 51億9000万
- 2013年3月31日 +0.91%
- 52億3700万
- 2014年3月31日 +1.37%
- 53億900万
- 2015年3月31日 +49.58%
- 79億4100万
- 2016年3月31日 +6.12%
- 84億2700万
- 2017年3月31日 +2.28%
- 86億1900万
- 2018年3月31日 -0.84%
- 85億4700万
- 2019年3月31日 -5.64%
- 80億6500万
- 2020年3月31日 -3.66%
- 77億7000万
- 2021年3月31日 +2.32%
- 79億5000万
- 2022年3月31日 -5.08%
- 75億4600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.当行の主要な設備の大宗は、店舗、事務センターであるため、銀行業に一括計上しております。2022/06/24 12:56
2.土地の面積欄の( )内は、借地の面積(うち書き)であり、その年間賃借料は建物も含め571百万円であります。
3.動産は、事務機械499百万円、その他323百万円であります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2022/06/24 12:56
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 営業経費の主要な内訳(連結)
- ※2.営業経費には、次のものを含んでおります。2022/06/24 12:56
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 給与・手当 11,482百万円 11,443百万円 土地建物機械賃借料 2,862百万円 2,833百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (自 2021年4月1日2022/06/24 12:56
至 2022年3月31日) 稼働資産については、管理会計上の最小区分である営業店単位(ただし、連携して営業を行っている営業店グループは当該グループ単位)でグルーピングを行っております。主な用途 種類 減損損失(百万円) 営業店舗等2か店 土地及び建物動産等 42(うち土地 37)(うち建物等 5)(うち動産等 -)(うち撤去費用-) 遊休資産等1か所 土地及び建物動産等 7(うち土地 7)(うち建物等 0)(うち動産等 -)(うち撤去費用-) 遊休資産等1か所 土地及び建物動産等 0(うち土地 0)(うち建物等 -)(うち動産等 -)(うち撤去費用-) 50(うち土地 45)(うち建物等 5)(うち動産等 -)(うち撤去費用-) 主な用途 種類 減損損失(百万円) 営業店舗等3か店 土地及び建物動産等 186(うち土地 71)(うち建物等 77)(うち動産等 -)(うち撤去費用37) 遊休資産等0か所 土地及び建物動産等 -(うち土地 -)(うち建物等 -)(うち動産等 -)(うち撤去費用-) 遊休資産等0か所 土地及び建物動産等 -(うち土地 -)(うち建物等 -)(うち動産等 -)(うち撤去費用-) 186(うち土地 71)(うち建物等 77)(うち動産等 -)(うち撤去費用37)
また、遊休資産については各々1つの単位として取り扱っております。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2022/06/24 12:56
当行の有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2022/06/24 12:56
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。