アイフル(8515)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 227億9200万
- 2009年3月31日 -14.22%
- 195億5000万
- 2010年3月31日 -17.46%
- 161億3700万
- 2011年3月31日 -28.19%
- 115億8800万
- 2012年3月31日 -26.57%
- 85億900万
- 2013年3月31日 -45.25%
- 46億5900万
- 2014年3月31日 -36.62%
- 29億5300万
- 2015年3月31日 -16.29%
- 24億7200万
- 2016年3月31日 +23.62%
- 30億5600万
- 2017年3月31日 -1.54%
- 30億900万
- 2018年3月31日 +2.82%
- 30億9400万
- 2019年3月31日 +3.17%
- 31億9200万
- 2020年3月31日 +31.02%
- 41億8200万
- 2021年3月31日 +24.44%
- 52億400万
- 2022年3月31日 +27.5%
- 66億3500万
- 2023年3月31日 +24.11%
- 82億3500万
- 2024年3月31日 -18.3%
- 67億2800万
- 2025年3月31日 +17.27%
- 78億9000万
個別
- 2008年3月31日
- 134億5400万
- 2009年3月31日 -21.03%
- 106億2400万
- 2010年3月31日 -21.67%
- 83億2200万
- 2011年3月31日 -27.07%
- 60億6900万
- 2012年3月31日 -26.74%
- 44億4600万
- 2013年3月31日 -54.52%
- 20億2200万
- 2014年3月31日 -42.83%
- 11億5600万
- 2015年3月31日 -30.28%
- 8億600万
- 2016年3月31日 -7.32%
- 7億4700万
- 2017年3月31日 +2.95%
- 7億6900万
- 2018年3月31日 +18.21%
- 9億900万
- 2019年3月31日 +34.21%
- 12億2000万
- 2020年3月31日 +77.79%
- 21億6900万
- 2021年3月31日 +28.91%
- 27億9600万
- 2022年3月31日 +2.93%
- 28億7800万
- 2023年3月31日 +43.19%
- 41億2100万
- 2024年3月31日 -45.62%
- 22億4100万
- 2025年3月31日 -9.24%
- 20億3400万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ⑥サイバー攻撃・システム障害リスク2025/06/19 11:49
当社グループが使用するハードウエア及びソフトウエアは、人為的過誤、コンピュータウイルス、外部からのサイバー攻撃及びこれに類する事象による損害又は中断等により、当社グループの事業に対する消費者の信頼が低下することで、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
こうしたリスクを解消するため、当社グループでは、基幹システムの冗長化、バックアップ体制整備等のインフラ強化を図るとともに、サイバー攻撃やフィッシングサイト等へのセキュリティ強化に向け、社内CSIRTによる業界内外の情報連携体制、コンピュータウイルスの排除、外部からのサイバー攻撃の監視、多角的な脆弱性診断等を継続しています。また、二段階認証の導入等具体的な対策や、定期的な社内対応訓練等を通じて、それらの被害抑止に努めております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/19 11:49
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2025/06/19 11:49
当社グループは、金融事業につきましては各事業会社をグルーピングの最小単位としております。場所 用途 種類 減損損失 アイフル株式会社 本社 金融事業用資産 ソフトウエア仮勘定 1,582百万円
上記の金融事業用資産について、一部のサービスのために進めていたシステム開発において、開発方針の見直しの意思決定がなされたため、当該システム開発に係るソフトウエア仮勘定について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2025/06/19 11:49
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産