三井不動産(8801)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1792億8200万
- 2009年3月31日 -4.31%
- 1715億4700万
- 2010年3月31日 -29.71%
- 1205億8500万
- 2011年3月31日 -0.41%
- 1200億9200万
- 2012年3月31日 +4.95%
- 1260億3800万
- 2013年3月31日 +17.57%
- 1481億8400万
- 2014年3月31日 +16.45%
- 1725億6700万
- 2015年3月31日 +7.83%
- 1860億7400万
- 2016年3月31日 +8.82%
- 2024億8200万
- 2017年3月31日 +14.92%
- 2326億9800万
- 2018年3月31日 +5.67%
- 2459億200万
- 2019年3月31日 +6.61%
- 2621億4700万
- 2020年3月31日 +7.05%
- 2806億1700万
- 2021年3月31日 -27.39%
- 2037億7000万
- 2022年3月31日 +20.22%
- 2449億7800万
- 2023年3月31日 +24.67%
- 3054億500万
- 2024年3月31日 +11.23%
- 3396億9000万
- 2025年3月31日 +9.73%
- 3727億3200万
- 2026年3月31日 +6.72%
- 3977億8800万
個別
- 2008年3月31日
- 825億9900万
- 2009年3月31日 +25.55%
- 1037億500万
- 2010年3月31日 -35.3%
- 670億9200万
- 2011年3月31日 -1.31%
- 662億1400万
- 2012年3月31日 +6.41%
- 704億5600万
- 2013年3月31日 +11.63%
- 786億5000万
- 2014年3月31日 -1.6%
- 773億8800万
- 2015年3月31日 +11.72%
- 864億5800万
- 2016年3月31日 +18.77%
- 1026億8700万
- 2017年3月31日 +20.14%
- 1233億7300万
- 2018年3月31日 +13.48%
- 1400億700万
- 2019年3月31日 +0.46%
- 1406億5500万
- 2020年3月31日 +11.3%
- 1565億5100万
- 2021年3月31日 -29.14%
- 1109億3700万
- 2022年3月31日 +18.53%
- 1314億9600万
- 2023年3月31日 -4.45%
- 1256億4000万
- 2024年3月31日 +18.02%
- 1482億7600万
- 2025年3月31日 -6.06%
- 1392億9000万
- 2026年3月31日 -6.16%
- 1307億900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- ントに配分していない全社資産1,439,333百万円が含まれています。2026/06/24 15:38
3.セグメント利益(事業利益)又は損失は、連結損益計算書の営業利益又は損失に、持分法投資損益(不動産分譲を目的とした関係会社株式売却損益含む)および固定資産売却損益を加えた金額と調整を行っています。
4.不動産分譲を目的とした関係会社株式売却損益△341百万円が分譲セグメントに含まれています。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益(事業利益)又は損失は、連結損益計算書の営業利益又は損失に、持分法投資損益(不動産分譲を目的とした関係会社株式売却損益含む)および固定資産売却損益を加えた金額と調整を行っています。2026/06/24 15:38
4.不動産分譲を目的とした関係会社株式売却損益△69百万円が分譲セグメントに含まれています。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ホテル施設運営事業については、国際情勢によりホテルマーケットの変調が懸念されましたが、当社グループは上質な滞在体験の提供を通じた滞在価値の最大化を図ることで、インバウンド需要を的確に取り込み、多くのホテルで過去最高の業績を達成いたしました。また、「三井ガーデンホテル札幌」(北海道札幌市)、「三井ガーデンホテル仙台」(宮城県仙台市)、「はいむるぶし」(沖縄県八重山郡)をリニューアル開業いたしました。2026/06/24 15:38
これらの様々な施策を通じて、売上高、営業利益、事業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のすべてにおいて、期中に公表した連結業績予想を上回る結果となりました。
c.経営方針、経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等