トーセイ(8923)の販売用不動産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年11月30日
- 300億6052万
- 2009年11月30日 -16.72%
- 250億3317万
- 2010年11月30日 +8.64%
- 271億9707万
- 2011年2月28日 +27.96%
- 348億214万
- 2011年5月31日 -7.44%
- 322億1362万
- 2011年8月31日 -5.59%
- 304億1290万
- 2011年11月30日 -10.03%
- 273億6097万
- 2012年2月29日 +5.27%
- 288億398万
- 2012年5月31日 -9.78%
- 259億8726万
- 2012年8月31日 +6.94%
- 277億9164万
- 2012年11月30日 +13.35%
- 315億238万
個別
- 2008年11月30日
- 278億1152万
- 2009年11月30日 -14.3%
- 238億3375万
- 2010年11月30日 +9.18%
- 260億2088万
- 2011年11月30日 -0.42%
- 259億1258万
- 2012年11月30日 +17.06%
- 303億3320万
- 2013年11月30日 +1.81%
- 308億8188万
- 2014年11月30日 +5.29%
- 325億1691万
- 2015年11月30日 +8.8%
- 353億7772万
- 2016年11月30日 +33.49%
- 472億2672万
- 2017年11月30日 -13.56%
- 408億2292万
- 2018年11月30日 +10.42%
- 450億7709万
- 2019年11月30日 -4.16%
- 432億171万
- 2020年11月30日 +4.51%
- 451億4906万
- 2021年11月30日 +4.76%
- 472億9893万
- 2022年11月30日 +22.75%
- 580億6098万
- 2023年11月30日 +24.65%
- 723億7581万
- 2024年11月30日 +39.1%
- 1006億7347万
- 2025年11月30日 +14.31%
- 1150億7959万
有報情報
- #1 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産2026/02/25 14:30
担保権によって担保されている債務前事業年度(2024年11月30日) 当事業年度(2025年11月30日) 販売用不動産 93,915,500 千円 112,844,155 千円 仕掛販売用不動産 17,661,577 28,908,080 建物 19,018,989 18,231,525
- #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建 物 販売用不動産からの振替(1物件) 1,368,609千円
土 地 販売用不動産からの振替(1物件) 2,478,309千円2026/02/25 14:30 - #3 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:千円)2026/02/25 14:30
前連結会計年度及び当連結会計年度に費用として認識された棚卸資産は、それぞれ38,474,431千円及び45,800,421千円であります。前連結会計年度(2024年11月30日) 当連結会計年度(2025年11月30日) 販売用不動産 126,621,838 137,966,080 仕掛販売用不動産 20,195,490 32,391,703 合計 146,817,328 170,357,783
前連結会計年度末及び当連結会計年度末に販売費控除後の正味実現可能価額で計上した棚卸資産は、それぞれ1,338,002千円及び1,251,085千円であります。 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/02/25 14:30
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度(自 2023年12月1日 至 2024年11月30日) 当事業年度(自 2024年12月1日 至 2025年11月30日) 販売用不動産 100,673,475 115,079,590 仕掛販売用不動産 20,069,416 32,265,629 棚卸資産評価損(△は戻入額) △382,821 15,201
① 算出方法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2026/02/25 14:30
① 販売用不動産・仕掛販売用不動産
個別法 - #6 金融取引として会計処理した資産及び負債
- 「特別目的会社を活用した不動産の流動化に係る譲渡人の会計処理に関する実務指針」(企業会計基準委員会移管指針第10号)に基づき、金融取引として会計処理した資産及び負債は、以下のとおりであります。2026/02/25 14:30
前事業年度(2024年11月30日) 当事業年度(2025年11月30日) 販売用不動産 233,480 千円 - 千円 長期借入金 236,616 -