ハウスフリーダム(8996)の仕掛販売用不動産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 9億5730万
- 2010年12月31日 +36.49%
- 13億662万
- 2011年12月31日 -35.75%
- 8億3953万
- 2012年12月31日 +94.25%
- 16億3083万
- 2013年12月31日 -22.3%
- 12億6714万
- 2014年12月31日 -41.97%
- 7億3527万
- 2015年12月31日 +123.48%
- 16億4321万
- 2016年12月31日 -19.09%
- 13億2947万
- 2017年12月31日 +42.26%
- 18億9131万
- 2018年12月31日 +24.06%
- 23億4638万
- 2019年12月31日 +17.19%
- 27億4968万
- 2020年12月31日 -19.88%
- 22億306万
- 2021年12月31日 +91.41%
- 42億1697万
- 2022年12月31日 +5.68%
- 44億5655万
- 2023年12月31日 +21.35%
- 54億820万
- 2024年12月31日 -17.49%
- 44億6242万
- 2025年12月31日 -5.47%
- 42億1822万
個別
- 2008年12月31日
- 8億7586万
- 2009年12月31日 +9.24%
- 9億5680万
- 2010年12月31日 +25.49%
- 12億70万
- 2011年12月31日 -35.31%
- 7億7675万
- 2012年12月31日 +77.88%
- 13億8170万
- 2013年12月31日 -8.29%
- 12億6714万
- 2014年12月31日 -41.97%
- 7億3527万
- 2015年12月31日 +96.41%
- 14億4413万
- 2016年12月31日 -30.33%
- 10億611万
- 2017年12月31日 +41.6%
- 14億2460万
- 2018年12月31日 +12.74%
- 16億616万
- 2019年12月31日 +31.43%
- 21億1096万
- 2020年12月31日 -37.26%
- 13億2438万
- 2021年12月31日 +100.11%
- 26億5020万
- 2022年12月31日 +29.28%
- 34億2615万
- 2023年12月31日 +30.22%
- 44億6171万
- 2024年12月31日 -24.8%
- 33億5509万
- 2025年12月31日 -8.5%
- 30億6977万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
② 棚卸資産
通常の販売目的で保有する販売用不動産、仕掛販売用不動産、及び未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/03/23 10:51 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/03/23 10:51
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 販売用不動産 2,932,998千円 3,039,676千円 仕掛販売用不動産 3,081,988 2,787,813 建物及び構築物 1,928,669 1,846,837
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2026/03/23 10:51
当連結会計年度末における資産は17,006百万円となり、前連結会計年度末と比較して896百万円増加しました。主な内容は、現金及び預金843百万円及び販売用不動産341百万円が増加した一方、仕掛販売用不動産244百万円が減少したこと等によるものであります。
(負債) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 棚卸資産2026/03/23 10:51
通常の販売目的で保有する販売用不動産、仕掛販売用不動産、及び未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法2026/03/23 10:51
通常の販売目的で保有する販売用不動産・仕掛販売用不動産・未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。