ディア・ライフ（3245）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年9月30日: 768万
2009年9月30日 +999.99%: 2億2363万
2010年9月30日 -4.37%: 2億1385万
2011年9月30日 -64.81%: 7525万
2012年9月30日 -9.14%: 6837万
2013年3月31日 +45.45%: 9945万
2013年6月30日 -2.46%: 9701万
2013年9月30日 -3.14%: 9396万
2013年12月31日 -2.44%: 9167万
2014年3月31日 -2.5%: 8937万
2014年6月30日 -3.44%: 8629万
2014年9月30日 -2.55%: 8409万
2014年12月31日 -2.54%: 8196万
2015年3月31日 -1.38%: 8083万
2015年6月30日 -2.72%: 7863万
2015年9月30日 -34.19%: 5174万
2015年12月31日 -2.41%: 5050万
2016年3月31日 -2.47%: 4925万
2016年6月30日 -1.91%: 4831万
2016年9月30日 -1.29%: 4769万
2016年12月31日 -1.19%: 4712万
2017年3月31日 -91.27%: 411万
2017年6月30日 -5.69%: 388万
2017年9月30日 -6.05%: 364万
2017年12月31日 +28.08%: 467万
2018年3月31日 -5.5%: 441万
2018年9月30日 -28.77%: 314万
2019年9月30日 +886.01%: 3100万
2020年9月30日 -9.68%: 2800万
2021年9月30日 +39.29%: 3900万
2022年9月30日 +223.08%: 1億2600万
2023年9月30日 -19.05%: 1億200万
2024年9月30日 +15.69%: 1億1800万
2025年9月30日 -16.1%: 9900万

個別

2008年9月30日: 768万
2009年9月30日 +762.32%: 6627万
2010年9月30日 -2.62%: 6454万
2011年9月30日 +8.21%: 6984万
2012年9月30日 -8.03%: 6423万
2013年9月30日 +41.34%: 9079万
2014年9月30日 -9.3%: 8234万
2015年9月30日 -38.9%: 5031万
2016年9月30日 -7.54%: 4651万
2017年9月30日 -96.12%: 180万
2018年6月30日 +71.41%: 309万
2018年9月30日 +1.62%: 314万
2019年9月30日 +886.01%: 3100万
2020年9月30日 -9.68%: 2800万
2021年9月30日 -10.71%: 2500万
2022年9月30日 -8%: 2300万
2023年9月30日 -17.39%: 1900万
2024年9月30日 +131.58%: 4400万
2025年9月30日 -13.64%: 3800万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）: 当社が手掛けるプロジェクトにつきましては、開発期間が比較的短期であるため、長期保有を前提とする不動産事業と比較して気候変動の影響が財務的に顕在化する可能性は限定的であると認識しております。
なお、当社では従来より、開発用地の取得にあたっては、自治体が作成するハザードマップに基づいた災害リスク評価を必ず実施し、その結果を稟議書に記載することで災害リスクを管理しております。加えて、竣工した建物や収益不動産には保険付保など必要な対策を施しております。
引き続き、将来的な制度変更や災害リスクの激甚化に備え、業界動向・政策変更を注視しながら、必要に応じて評価・対応を見直してまいります。
2025/12/16 16:04
#2 事業等のリスク: ⑤訴訟等の可能性
当社グループが仕入、施工、管理、販売する不動産物件において、建物の瑕疵や土壌汚染等による訴訟の発生やこれらに起因する建築計画の変更等が発生した場合には、当社グループの経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。
⑥リアルエステート事業における物件の引渡時期等による業績の変動について
2025/12/16 16:04
#3 会計方針に関する事項（連結）: 定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)及び事業用工具、器具及び備品については、定額法によっております。
なお、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
2025/12/16 16:04
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)及び事業用工具、器具及び備品については、定額法によっております。
なお、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
2025/12/16 16:04