訂正有価証券報告書-第146期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「固定資産除却損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた2,686百万円は、「固定資産除却損」1,081百万円、「その他」1,605百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
1.前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記しておりました「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」、「投資有価証券評価損益(△は益)」、「投資有価証券売却損益(△は益)」、「子会社株式売却損益(△は益)」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」514百万円、「投資有価証券評価損益(△は益)」1百万円、「投資有価証券売却損益(△は益)」△434百万円、「子会社株式売却損益(△は益)」△19百万円、「その他」8,252百万円は、「その他」8,313百万円として組み替えております。
2.前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「固定資産の除却による支出」、「投資有価証券の償還による収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記しておりました「貸付金の回収による収入」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「貸付金の回収による収入」84百万円、「その他」△36百万円は、「固定資産の除却による支出」△337百万円、「投資有価証券の償還による収入」0百万円、「その他」385百万円として組み替えております。
3.前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「自己株式の取得による支出」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記しておりました「少数株主からの払込みによる収入」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「少数株主からの払込みによる収入」637百万円、「その他」△186百万円は、「自己株式の取得による支出」△169百万円、「その他」620百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「特別損失」の「その他」に含めておりました「固定資産除却損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた2,686百万円は、「固定資産除却損」1,081百万円、「その他」1,605百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
1.前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記しておりました「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」、「投資有価証券評価損益(△は益)」、「投資有価証券売却損益(△は益)」、「子会社株式売却損益(△は益)」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」514百万円、「投資有価証券評価損益(△は益)」1百万円、「投資有価証券売却損益(△は益)」△434百万円、「子会社株式売却損益(△は益)」△19百万円、「その他」8,252百万円は、「その他」8,313百万円として組み替えております。
2.前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「固定資産の除却による支出」、「投資有価証券の償還による収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記しておりました「貸付金の回収による収入」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「貸付金の回収による収入」84百万円、「その他」△36百万円は、「固定資産の除却による支出」△337百万円、「投資有価証券の償還による収入」0百万円、「その他」385百万円として組み替えております。
3.前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「自己株式の取得による支出」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に独立掲記しておりました「少数株主からの払込みによる収入」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「少数株主からの払込みによる収入」637百万円、「その他」△186百万円は、「自己株式の取得による支出」△169百万円、「その他」620百万円として組み替えております。