東武鉄道(9001)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 178億8200万
- 2009年3月31日 -10.02%
- 160億9000万
- 2009年12月31日 -29.31%
- 113億7400万
- 2010年3月31日 +22.96%
- 139億8600万
- 2010年6月30日 -65.3%
- 48億5300万
- 2010年9月30日 +18.17%
- 57億3500万
- 2010年12月31日 +98.8%
- 114億100万
- 2011年3月31日 +14.94%
- 131億400万
- 2011年6月30日 -71.7%
- 37億900万
- 2011年9月30日 +78.51%
- 66億2100万
- 2011年12月31日 +74.51%
- 115億5400万
- 2012年3月31日 +38.64%
- 160億1900万
- 2012年6月30日 -71.28%
- 46億
- 2012年9月30日 +151.5%
- 115億6900万
- 2012年12月31日 +78.2%
- 206億1600万
- 2013年3月31日 +38.96%
- 286億4800万
- 2013年6月30日 -65.61%
- 98億5300万
- 2013年9月30日 +59.95%
- 157億6000万
- 2013年12月31日 +61.51%
- 254億5400万
- 2014年3月31日 +23.84%
- 315億2100万
- 2014年6月30日 -65.5%
- 108億7600万
- 2014年9月30日 +44.66%
- 157億3300万
- 2014年12月31日 +58.68%
- 249億6500万
- 2015年3月31日 +22.78%
- 306億5300万
個別
- 2008年3月31日
- 134億900万
- 2009年3月31日 +4.17%
- 139億6800万
- 2010年3月31日 -31.29%
- 95億9700万
- 2011年3月31日 -9.92%
- 86億4500万
- 2012年3月31日 +31.63%
- 113億7900万
- 2013年3月31日 +56.64%
- 178億2400万
- 2014年3月31日 +13.26%
- 201億8800万
- 2015年3月31日 -0.88%
- 200億1000万
- 2016年3月31日 +11.75%
- 223億6100万
- 2017年3月31日 +28.67%
- 287億7100万
- 2018年3月31日 -19.7%
- 231億200万
- 2019年3月31日 +33.54%
- 308億5000万
- 2020年3月31日 -12.25%
- 270億7100万
- 2021年3月31日
- -216億700万
- 2022年3月31日
- 160億4400万
- 2023年3月31日 +2.26%
- 164億700万
- 2024年3月31日 +76.97%
- 290億3600万
- 2025年3月31日 +9.46%
- 317億8300万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表(連結)
- なお、当該会計方針の変更は遡及適用されておりますが、当事業年度の期首における純資産額への影響はありません。2025/06/24 14:07
この結果、遡及適用を行う前と比べて、前事業年度の損益計算書において、「鉄道事業営業費」の「運送営業費」が6百万円、「一般管理費」が1,368百万円、「諸税」が17百万円増加し、「開発事業営業費」の「販売費及び一般管理費」が1,374百万円、「諸税」が17百万円減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税引前当期純利益並びに1株当たり情報に与える影響はありません。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 当社は、当連結会計年度において、「東武グループ中期経営計画2024~2027」にもとづきTOBU POINTの更なる拡充等を図ることから、従来主に不動産事業の販売費及び一般管理費として計上していたTOBU POINT及び当社グループ事業を統括するグループ事業統括部に係る費用について、他の本社部門と同様に当社の各事業部門へ配賦計上することが経営環境を適切に反映していると判断したため、会計処理の方法を変更いたしました。当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については、遡及適用後の連結財務諸表となっております。2025/06/24 14:07
この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の連結損益計算書は売上原価が1,391百万円増加し、販売費及び一般管理費が同額減少しておりますが、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益並びに1株当たり情報に与える影響はありません。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 特別利益については、政策保有株式売却に伴う投資有価証券売却益の計上等により、13,639百万円(前期比73.8%減)となり、特別損失については、10,448百万円(前期比81.4%減)をそれぞれ計上いたしました。2025/06/24 14:07
これらの結果、税金等調整前当期純利益は75,907百万円(前期比11.9%増)を計上し、法人税等を控除した当期純利益は51,633百万円(前期比6.7%増)となりました。また、ここから非支配株主に帰属する当期純利益を控除した親会社株主に帰属する当期純利益は51,330百万円(前期比6.6%増)となりました。
セグメントごとの業績を示すと、次のとおりであります。 - #4 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/24 14:07
(注) 1 役員報酬信託口及び株式給付信託口(J-ESOP)が保有する当社株式を、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。(前事業年度681千株、当事業年度666千株)項目 前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 2,044円20銭 2,113円16銭 1株当たり当期純利益 140円47銭 156円65銭
2 役員報酬信託口及び株式給付信託口(J-ESOP)が保有する当社株式を、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。(前事業年度279千株、当事業年度672千株) - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/24 14:07
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。項目 前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 2,591円47銭 2,777円78銭 1株当たり当期純利益 232円99銭 252円99銭
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。