東武鉄道(9001)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - レジャー事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 105億9300万
- 2013年6月30日 -73.11%
- 28億4800万
- 2013年9月30日 +113.62%
- 60億8400万
- 2013年12月31日 +59.57%
- 97億800万
- 2014年3月31日 +24.4%
- 120億7700万
- 2014年6月30日 -89.26%
- 12億9700万
- 2014年9月30日 +208.02%
- 39億9500万
- 2014年12月31日 +64.88%
- 65億8700万
- 2015年3月31日 +21.44%
- 79億9900万
- 2015年6月30日 -88.56%
- 9億1500万
- 2015年9月30日 +261.09%
- 33億400万
- 2015年12月31日 +70.16%
- 56億2200万
- 2016年3月31日 +46%
- 82億800万
- 2016年6月30日 -90.59%
- 7億7200万
- 2016年9月30日 +202.2%
- 23億3300万
- 2016年12月31日 +93.53%
- 45億1500万
- 2017年3月31日 +50.41%
- 67億9100万
- 2017年6月30日 -81.48%
- 12億5800万
- 2017年9月30日 +171.62%
- 34億1700万
- 2017年12月31日 +45.68%
- 49億7800万
- 2018年3月31日 +38.75%
- 69億700万
- 2018年6月30日 -94.63%
- 3億7100万
- 2018年9月30日 +418.87%
- 19億2500万
- 2018年12月31日 +72.78%
- 33億2600万
- 2019年3月31日 +82.47%
- 60億6900万
- 2019年6月30日 -90.49%
- 5億7700万
- 2019年9月30日 +246.97%
- 20億200万
- 2019年12月31日 +46.6%
- 29億3500万
- 2020年3月31日 +6.17%
- 31億1600万
- 2020年6月30日
- -57億8900万
- 2020年9月30日 -121.44%
- -128億1900万
- 2020年12月31日 -33.21%
- -170億7600万
- 2021年3月31日 -8.25%
- -184億8400万
- 2021年6月30日
- -18億5200万
- 2021年9月30日 -155.83%
- -47億3800万
- 2021年12月31日
- -9億9700万
- 2022年3月31日 -18.56%
- -11億8200万
- 2022年6月30日
- 47億7700万
- 2022年9月30日 +74.21%
- 83億2200万
- 2022年12月31日 +82.96%
- 152億2600万
- 2023年3月31日 +27.87%
- 194億7000万
- 2023年6月30日 -50.85%
- 95億7000万
- 2023年9月30日 +37.88%
- 131億9500万
- 2023年12月31日 +32.64%
- 175億200万
- 2024年3月31日 +11.07%
- 194億4000万
- 2024年9月30日 -56.55%
- 84億4700万
- 2025年3月31日 +104.12%
- 172億4200万
- 2025年9月30日 -53.68%
- 79億8600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社は、経営の多角化が進んでおり、交通産業、レジャー産業、住宅産業、流通産業等の分野において、各事業に従事するグループ会社とともに、それぞれ事業活動を展開しております。2025/06/24 14:07
したがって、当社は事業区分を基礎とした製品・サービス別のセグメントから構成されており、「運輸事業」、「レジャー事業」、「不動産事業」、「流通事業」及び「その他事業」の5つを報告セグメントとしております。
「運輸事業」は、鉄道、バス、タクシー等の営業を行っております。「レジャー事業」は、ホテル、スカイツリーの運営、旅行業等を行っております。「不動産事業」は、土地及び建物の賃貸・分譲を行っております。「流通事業」は、百貨店、スーパーマーケット、コンビニエンスストア等の営業を行っております。また、「その他事業」は、建設業、電気工事等を行っております。 - #2 主要な設備の状況
- 3 連結会社以外からの主な賃借建物として、ロジスクエア浦和美園(埼玉県さいたま市)年間賃借料233百万円、Landport岩槻(同)年間賃借料177百万円があります。2025/06/24 14:07
(3) レジャー事業(従業員3,635人)
提出会社 - #3 事業の内容
- (2) レジャー事業(25社)2025/06/24 14:07
- #4 事業等のリスク
- ⑤ パンデミック等の発生2025/06/24 14:07
パンデミック等により外出制限や出控えが発生した場合には、運輸事業やレジャー事業を中心に利用者が急減し、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。また、パンデミック等により従業員の感染が多発した場合には、事業運営に支障が生じ、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。
そのため、当社グループにおいては、従業員の基本的な感染症予防策を継続的に実施するとともに、感染状況に応じた事業継続計画や感染対策を講じることでお客様が安全・安心にご利用いただけるよう取組み、国民の安定的な生活の確保に欠かせない社会インフラの1つである鉄道事業を中心に社会を支え、事業を継続してまいります。 - #5 会計方針に関する事項(連結)
- 取引の対価は、商品の引渡しから概ね1ヶ月以内に受領しております。2025/06/24 14:07
ウ レジャー事業における企画旅行商品等に係る収益認識
レジャー事業における企画旅行商品等に係る収益について、旅行業において、自社が主催する企画旅行商品等については、旅行期間にわたり収益を認識しております。なお、顧客への旅行商品等の提供における当社グループの役割が本人に該当する取引については、顧客から受け取る対価の総額を収益として認識しております。 - #6 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/24 14:07
(注) 従業員数は就業人員であり、臨時従業員は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(人) 運輸事業 9,009 [ 215 ] レジャー事業 3,635 [ 1,345 ] 不動産事業 326 [ 194 ]
(2) 提出会社の状況 - #7 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2025/06/24 14:07
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1 「―」は、当該銘柄を保有していないことを示しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 763 1,089 松竹㈱ 56,300 56,300 当社グループにおいて、当社施設への誘客を目的とした提携先として、レジャー事業での安定した取引関係の維持・強化を図るため 有 693 549 ㈱歌舞伎座 100,000 100,000 当社グループにおいて、当社施設への誘客を目的とした提携先として、レジャー事業での安定した取引関係の維持・強化を図るため 無 450 468 151 ― ㈱ぐるなび 486,700 486,700 当社グループにおいて、沿線への誘客を目的とした情報発信の提携先として、レジャー事業及び運輸事業での安定した取引関係の維持・強化を図るため 無 144 149
2 定量的な保有効果については記載が困難です。保有の合理性は、取締役会において、当事業年度末時点における個別銘柄ごとの保有効果を、保有目的のほか、配当利回り等により保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているか等を総合的に勘案し検証しております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (東武鉄道株式会社路線図)2025/06/24 14:07
(レジャー事業)
スカイツリー業におきまして、「東京スカイツリー®」では、営業時間の拡大、人気コンテンツとのコラボレーションイベント及び海外オンライン旅行代理店と連携したプロモーション強化や広告配信強化による積極的なインバウンド獲得施策の実施等により入場者数の増加に努めるとともに、料金改定により増収を図りました。 - #9 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2025/06/24 14:07
当連結会計年度の設備投資については、運輸事業及びレジャー事業を中心として全体で109,941百万円となりました。
運輸事業におきまして、鉄道業では、さらなる安全性向上を図るため、とうきょうスカイツリー駅付近、春日部駅付近及び大山駅付近等において高架化工事を進めました。小菅駅、梅島駅及び蒲生駅等に可動式ホーム柵を、豊春駅、江戸川駅及び増尾駅等に固定式ホーム柵を整備したほか、東武アーバンパークラインに新造車両80000系の導入等を行った結果、バス・タクシー業、貨物運送業を含めた運輸事業として、57,377百万円の設備投資を実施いたしました。