(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、区分掲記しておりました「流動資産」の「未収収益」、「短期貸付金」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表において「流動資産」の「未収収益」に表示しておりました0百万円、「短期貸付金」21百万円、「その他」2,727百万円は、「その他」2,749百万円に組み替えております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「投資その他の資産」の「出資金」、「長期貸付金」、「従業員に対する長期貸付金」、「破産更生債権等」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めて表示しております。また、前事業年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めておりました「前払年金費用」は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとしております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の貸借対照表において「投資その他の資産」の「出資金」に表示しておりました0百万円、「長期貸付金」13百万円、「従業員に対する長期貸付金」1百万円、「破産更生債権等」5百万円、「その他」13,103百万円は、「前払年金費用」2,931百万円、「その他」10,191百万円に組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記しておりました「特別利益」の「固定資産売却益」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「特別利益」の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において「特別利益」の「固定資産売却益」に表示しておりました808百万円、「その他」45百万円は、「その他」854百万円に組み替えております。
前事業年度において、区分掲記しておりました「特別損失」の「固定資産除却損」は重要性が乏しくなったため、当事業年度より「特別損失」の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の損益計算書において「特別損失」の「固定資産除却損」に表示しておりました324百万円、「その他」307百万円は、「その他」631百万円に組み替えております。