ニッコン HD(9072)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 26億300万
- 2009年3月31日 -10.33%
- 23億3400万
- 2010年3月31日 -5.74%
- 22億
- 2011年3月31日 -1.23%
- 21億7300万
- 2012年3月31日 +14.36%
- 24億8500万
- 2013年3月31日 +9.7%
- 27億2600万
- 2014年3月31日 +2.35%
- 27億9000万
- 2015年3月31日 +10.65%
- 30億8700万
- 2016年3月31日 +6.84%
- 32億9800万
- 2017年3月31日 +3%
- 33億9700万
- 2018年3月31日 +6.77%
- 36億2700万
- 2019年3月31日 +6.42%
- 38億6000万
- 2020年3月31日 -6.5%
- 36億900万
- 2021年3月31日 +4.88%
- 37億8500万
- 2022年3月31日 +5.07%
- 39億7700万
- 2023年3月31日 -1.18%
- 39億3000万
- 2024年3月31日 +15.95%
- 45億5700万
- 2025年3月31日 +9.37%
- 49億8400万
- 2026年3月31日 -3.01%
- 48億3400万
個別
- 2008年3月31日
- 14億3000万
- 2009年3月31日 -6.92%
- 13億3100万
- 2010年3月31日 -5.48%
- 12億5800万
- 2011年3月31日 -5.17%
- 11億9300万
- 2012年3月31日 +16.35%
- 13億8800万
- 2013年3月31日 +7.06%
- 14億8600万
- 2014年3月31日 -6.93%
- 13億8300万
- 2015年3月31日 +2.24%
- 14億1400万
- 2016年3月31日 -96.18%
- 5400万
- 2017年3月31日 +5.56%
- 5700万
- 2018年3月31日 -52.63%
- 2700万
- 2019年3月31日 +29.63%
- 3500万
- 2020年3月31日 -14.29%
- 3000万
- 2021年3月31日 +26.67%
- 3800万
- 2022年3月31日 -7.89%
- 3500万
- 2023年3月31日 ±0%
- 3500万
- 2024年3月31日 +5.71%
- 3700万
- 2025年3月31日 +13.51%
- 4200万
- 2026年3月31日 -11.9%
- 3700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/26 15:24
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 人件費 577百万円 601百万円 賞与引当金繰入額 36 30 役員賞与引当金繰入額 62 41 退職給付費用 16 17 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/26 15:24 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/26 15:24
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 42 76 82 37 役員賞与引当金 58 41 55 44 執行役員退職慰労引当金 14 12 4 21 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 15:24
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 13百万円 11百万円 未払事業税 7 23
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/26 15:24
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 1,584百万円 1,597百万円 未払事業税 374 403