9101 日本郵船

時価

2兆2280億円

PER 予

8.09倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.31%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

平均臨時雇用人員 - その他の事業、連結子会社の決算期変更に伴う増減、現金及び現金同等物の四半期末残高他3件

【期間】

通期

年度	平均臨時雇用人員 - その他の事業	連結子会社の決算期変更に伴う増減	現金及び現金同等物の四半期末残高	器具及び備品（純額）	平均臨時雇用人員 - 不動産業	為替換算調整勘定
2007/03	-	-	877億	-	-	83.1億
2008/03	-	-	1160億 +32.2%	82.6億	-	-124億赤転
2009/03	-	-	1268億 +9.3%	65億 -21.3%	-	-394億赤拡
2010/03	-	-	2817億 +122.2%	62.3億 -4.2%	-	-450億赤拡
2011/03	-	-	1897億 -32.7%	56.5億 -9.3%	-	-674億赤拡
2012/03	-	-	1513億 -20.2%	63.2億 +11.8%	-	-775億赤拡
2013/03	-	-	2984億 +97.2%	62億 -1.8%	-	-434億赤縮
2014/03	-	-	3497億 +17.2%	56.7億 -8.6%	-	-82.9億赤縮
2015/03	-	-	3272億 -6.4%	64.5億 +13.7%	-	272億黒転
2016/03	-	22百万	2536億 -22.5%	72.2億 +12%	-	75.3億 -72.3%
2017/03	-	-117百万赤転	1374億 -45.8%	59.3億 -17.8%	-	-48.2億赤転
2018/03	-	-35百万赤縮	1033億 -24.9%	59.2億 -0.2%	-	-31億赤縮
2019/03	216	26百万黒転	783億 -24.2%	57.3億 -3.2%	1	-99.9億赤拡
2020/03	194 -10.19%	22百万 -15.4%	771億 -1.5%	51.5億 -10.2%	2 +100%	-190億赤拡
2021/03	203 +4.64%	-	1036億 +34.4%	53億 +3.1%	3 +50%	-114億赤縮
2022/03	205 +0.99%	-	2267億 +118.8%	59.8億 +12.7%	1 -66.67%	858億黒転
2023/03	230 +12.2%	-	1962億 -13.4%	75.4億 +26%	1 ±0%	2074億 +141.8%
2024/03	232 +0.87%	-	1449億 -26.2%	83.7億 +11%	1 ±0%	4073億 +96.4%

2007年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 877億900万
器具及び備品（純額）: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
為替換算調整勘定: 83億700万

2008年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1159億6300万
器具及び備品（純額）: 82億6200万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
為替換算調整勘定: -124億4200万

2009年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1267億6800万
器具及び備品（純額）: 64億9900万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
為替換算調整勘定: -393億6900万

2010年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2816億6000万
器具及び備品（純額）: 62億2600万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
為替換算調整勘定: -450億4400万

2011年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1896億8500万
器具及び備品（純額）: 56億4700万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
為替換算調整勘定: -673億8500万

2012年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1513億3600万
器具及び備品（純額）: 63億1600万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
為替換算調整勘定: -774億6600万

2013年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2984億2900万
器具及び備品（純額）: 62億300万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
為替換算調整勘定: -434億2300万

2014年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3497億2300万
器具及び備品（純額）: 56億6900万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
為替換算調整勘定: -82億8900万

2015年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3272億4300万
器具及び備品（純額）: 64億4600万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
為替換算調整勘定: 271億9600万

2016年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2536億1800万
器具及び備品（純額）: 72億1700万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
為替換算調整勘定: 75億2700万

2017年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -1億1700万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1374億4400万
器具及び備品（純額）: 59億3000万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
為替換算調整勘定: -48億1600万

2018年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -3500万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1032億7800万
器具及び備品（純額）: 59億1900万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -
為替換算調整勘定: -31億100万

2019年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 216
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2600万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 782億8000万
器具及び備品（純額）: 57億2900万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1
為替換算調整勘定: -99億8800万

2020年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 194
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 770億9200万
器具及び備品（純額）: 51億4500万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 2
為替換算調整勘定: -189億6600万

2021年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 203
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1035億9300万
器具及び備品（純額）: 53億300万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 3
為替換算調整勘定: -113億6500万

2022年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 205
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2266億9400万
器具及び備品（純額）: 59億7900万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1
為替換算調整勘定: 857億8500万

2023年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 230
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1962億3100万
器具及び備品（純額）: 75億3600万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1
為替換算調整勘定: 2074億3700万

2024年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 232
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1448億5800万
器具及び備品（純額）: 83億6700万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1
為替換算調整勘定: 4073億4500万