9101 日本郵船

時価

2兆1680億円

PER 予

7.87倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.73倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.4%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

平均臨時雇用人員 - その他の事業、連結子会社の決算期変更に伴う増減、現金及び現金同等物の四半期末残高他2件

【期間】

通期

年度	平均臨時雇用人員 - その他の事業		連結子会社の決算期変更に伴う増減		現金及び現金同等物の四半期末残高		器具及び備品（純額）		平均臨時雇用人員 - 不動産業
2007/03	-		-		877億		-		-
2008/03	-		-		1160億	+32.2%	82.6億		-
2009/03	-		-		1268億	+9.3%	65億	-21.3%	-
2010/03	-		-		2817億	+122.2%	62.3億	-4.2%	-
2011/03	-		-		1897億	-32.7%	56.5億	-9.3%	-
2012/03	-		-		1513億	-20.2%	63.2億	+11.8%	-
2013/03	-		-		2984億	+97.2%	62億	-1.8%	-
2014/03	-		-		3497億	+17.2%	56.7億	-8.6%	-
2015/03	-		-		3272億	-6.4%	64.5億	+13.7%	-
2016/03	-		22百万		2536億	-22.5%	72.2億	+12%	-
2017/03	-		-117百万	赤転	1374億	-45.8%	59.3億	-17.8%	-
2018/03	-		-35百万	赤縮	1033億	-24.9%	59.2億	-0.2%	-
2019/03	216		26百万	黒転	783億	-24.2%	57.3億	-3.2%	1
2020/03	194	-10.19%	22百万	-15.4%	771億	-1.5%	51.5億	-10.2%	2	+100%
2021/03	203	+4.64%	-		1036億	+34.4%	53億	+3.1%	3	+50%
2022/03	205	+0.99%	-		2267億	+118.8%	59.8億	+12.7%	1	-66.67%
2023/03	230	+12.2%	-		1962億	-13.4%	75.4億	+26%	1	±0%
2024/03	232	+0.87%	-		1449億	-26.2%	83.7億	+11%	1	±0%

2007年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 877億900万
器具及び備品（純額）: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2008年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1159億6300万
器具及び備品（純額）: 82億6200万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2009年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1267億6800万
器具及び備品（純額）: 64億9900万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2010年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2816億6000万
器具及び備品（純額）: 62億2600万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2011年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1896億8500万
器具及び備品（純額）: 56億4700万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2012年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1513億3600万
器具及び備品（純額）: 63億1600万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2013年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2984億2900万
器具及び備品（純額）: 62億300万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2014年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3497億2300万
器具及び備品（純額）: 56億6900万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2015年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3272億4300万
器具及び備品（純額）: 64億4600万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2016年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2536億1800万
器具及び備品（純額）: 72億1700万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2017年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -1億1700万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1374億4400万
器具及び備品（純額）: 59億3000万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2018年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: -
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -3500万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1032億7800万
器具及び備品（純額）: 59億1900万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2019年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 216
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2600万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 782億8000万
器具及び備品（純額）: 57億2900万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1

2020年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 194
連結子会社の決算期変更に伴う増減: 2200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 770億9200万
器具及び備品（純額）: 51億4500万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 2

2021年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 203
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1035億9300万
器具及び備品（純額）: 53億300万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 3

2022年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 205
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2266億9400万
器具及び備品（純額）: 59億7900万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1

2023年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 230
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1962億3100万
器具及び備品（純額）: 75億3600万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1

2024年3月

平均臨時雇用人員 - その他の事業: 232
連結子会社の決算期変更に伴う増減: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 1448億5800万
器具及び備品（純額）: 83億6700万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1