9101 日本郵船

時価

2兆2021億円

PER 予

7.99倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.74倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.35%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

持分法の適用範囲の変動、会計方針の変更を反映した当期首残高、その他有価証券評価差額金他1件

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動		会計方針の変更を反映した当期首残高		その他有価証券評価差額金		持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業
2007/03	-		-		1370億		-
2008/03	0		-		857億	-37.4%	-
2009/03	482百万		-		109億	-87.2%	-
2010/03	933百万	+93.6%	-		300億	+174.4%	-
2011/03	-480百万	赤転	-		248億	-17.2%	-
2012/03	332百万	黒転	6218億		219億	-12%	-
2013/03	75百万	-77.4%	-		301億	+37.4%	713億
2014/03	-		7741億	+24.5%	292億	-2.9%	1240億	+73.7%
2015/03	-		-		547億	+87.4%	1436億	+15.9%
2016/03	-		-		341億	-37.5%	1751億	+21.9%
2017/03	-		-		489億	+43.1%	1939億	+10.7%
2018/03	-		5865億	-24.2%	416億	-14.8%	2016億	+4%
2019/03	-		5129億	-12.6%	232億	-44.4%	2232億	+10.7%
2020/03	-		-		94.7億	-59.1%	2271億	+1.8%
2021/03	-		6739億	+31.4%	220億	+132.3%	2239億	-1.4%
2022/03	-		-		321億	+46%	2698億	+20.5%
2023/03	-		-		329億	+2.4%	3518億	+30.4%
2024/03	-		-		508億	+54.4%	-

2007年3月

持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 1369億5400万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2008年3月

持分法の適用範囲の変動: 0
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 856億6800万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 109億3500万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 300億700万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 248億4600万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2012年3月

持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6217億6900万
その他有価証券評価差額金: 218億7600万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -

2013年3月

持分法の適用範囲の変動: 7500万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 300億5000万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 713億4600万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 7741億2200万
その他有価証券評価差額金: 291億6900万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1239億5600万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 546億6500万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1436億2600万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 341億4700万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1751億4300万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 488億6000万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1939億400万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 5864億7800万
その他有価証券評価差額金: 416億3700万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2015億9100万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 5128億6500万
その他有価証券評価差額金: 231億5600万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2232億1700万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 94億7400万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2271億3500万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: 6738億7900万
その他有価証券評価差額金: 220億400万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2238億8400万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 321億3600万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2698億3200万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 329億900万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 3518億3300万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動: -
会計方針の変更を反映した当期首残高: -
その他有価証券評価差額金: 508億
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -