9101 日本郵船

時価

2兆1680億円

PER 予

7.87倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.73倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.4%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

のれん - 定期船事業、仕入債務の増減額（△は減少）、不動産賃貸費用他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	のれん - 定期船事業		仕入債務の増減額（△は減少）		不動産賃貸費用		親会社株主に係る包括利益		セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業
2008/03	-		188億		46.3億		-		-
2009/03	-		-662億	赤転	51.2億	+10.6%	-		-
2010/03	-		153億	黒転	42.8億	-16.3%	-		-
2011/03	-		-46億	赤転	43.1億	+0.7%	0.04兆		-
2012/03	-		88.1億	黒転	-		-0.09兆	赤転	-
2013/03	2,956		104億	+17.6%	-		0.08兆	黒転	31.7億
2014/03	29.3億	大幅増	408億	+293.8%	-		0.08兆	-5.8%	30.2億	-4.7%
2015/03	30.6億	+4.4%	-153億	赤転	-		0.1兆	+25%	37億	+22.3%
2016/03	25.4億	-16.9%	-344億	赤拡	-		-0.02兆	赤転	34.5億	-6.7%
2017/03	21.7億	-14.8%	213億	黒転	-		-0.25兆	赤拡	34.3億	-0.7%
2018/03	17億	-21.3%	78.5億	-63.1%	-		0.03兆	黒転	43.3億	+26.3%
2019/03	1.79億	-89.5%	-438億	赤転	-		-0.06兆	赤転	22億	-49.1%
2020/03	1.31億	-26.8%	-177億	赤縮	-		-0.01兆	赤縮	19.7億	-10.5%
2021/03	0.89億	-32.1%	255億	黒転	-		0.17兆	黒転	14.9億	-24.7%
2022/03	0.49億	-44.9%	374億	+46.4%	-		1.15兆	+572.2%	22.1億	+49%
2023/03	-		-203億	赤転	-		1.15兆	+0.8%	38億	+71.8%
2024/03	-		121億	黒転	-		0.51兆	-55.5%	30億	-21%

2008年3月

のれん - 定期船事業: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 188億1000万
不動産賃貸費用: 46億2600万
親会社株主に係る包括利益: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: -

2009年3月

のれん - 定期船事業: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -661億6400万
不動産賃貸費用: 51億1500万
親会社株主に係る包括利益: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: -

2010年3月

のれん - 定期船事業: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 152億9500万
不動産賃貸費用: 42億8300万
親会社株主に係る包括利益: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: -

2011年3月

のれん - 定期船事業: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -45億9600万
不動産賃貸費用: 43億1200万
親会社株主に係る包括利益: 398億2700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: -

2012年3月

のれん - 定期船事業: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 88億1200万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: -914億1900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: -

2013年3月

のれん - 定期船事業: 2,956
仕入債務の増減額（△は減少）: 103億6400万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: 838億6600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: 31億7200万

2014年3月

のれん - 定期船事業: 29億2800万
仕入債務の増減額（△は減少）: 408億1200万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: 789億6200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: 30億2200万

2015年3月

のれん - 定期船事業: 30億5700万
仕入債務の増減額（△は減少）: -153億4400万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: 986億9700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: 36億9500万

2016年3月

のれん - 定期船事業: 25億4000万
仕入債務の増減額（△は減少）: -344億1000万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: -207億
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: 34億4900万

2017年3月

のれん - 定期船事業: 21億6500万
仕入債務の増減額（△は減少）: 212億8900万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: -2468億7400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: 34億2600万

2018年3月

のれん - 定期船事業: 17億300万
仕入債務の増減額（△は減少）: 78億5400万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: 269億3800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: 43億2600万

2019年3月

のれん - 定期船事業: 1億7900万
仕入債務の増減額（△は減少）: -437億7500万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: -633億700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: 22億400万

2020年3月

のれん - 定期船事業: 1億3100万
仕入債務の増減額（△は減少）: -177億1200万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: -149億4000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: 19億7300万

2021年3月

のれん - 定期船事業: 8900万
仕入債務の増減額（△は減少）: 255億3400万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: 1704億6300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: 14億8500万

2022年3月

のれん - 定期船事業: 4900万
仕入債務の増減額（△は減少）: 373億7800万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: 1兆1459億
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: 22億1300万

2023年3月

のれん - 定期船事業: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -202億8200万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: 1兆1546億
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: 38億200万

2024年3月

のれん - 定期船事業: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 121億500万
不動産賃貸費用: -
親会社株主に係る包括利益: 5141億4600万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 物流事業: 30億200万