日本郵船（9101）の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1141億3900万
2009年3月31日 -50.8%: 561億5100万
2009年12月31日: -266億7900万
2010年3月31日: -174億4700万
2010年6月30日: 229億9400万
2010年9月30日 +92.98%: 443億7400万
2010年12月31日 +60.56%: 712億4900万
2011年3月31日 +10.23%: 785億3500万
2011年6月30日: -71億5100万
2011年9月30日 -68.69%: -120億6300万
2011年12月31日 -43.21%: -172億7500万
2012年3月31日 -321.53%: -728億2000万
2012年6月30日: -13億3000万
2012年9月30日 -211.95%: -41億4900万
2012年12月31日: 31億7200万
2013年3月31日 +495.71%: 188億9600万
2013年6月30日 -54.66%: 85億6700万
2013年9月30日 +139.36%: 205億600万
2013年12月31日 +38.42%: 283億8500万
2014年3月31日 +16.43%: 330億4900万
2014年6月30日 -69.07%: 102億2200万
2014年9月30日 +95.68%: 200億200万
2014年12月31日 +42.27%: 284億5700万
2015年3月31日 +67.24%: 475億9100万
2015年9月30日 +15.08%: 547億6800万
2016年3月31日 -66.7%: 182億3800万
2017年9月30日 -65.51%: 62億9100万
2018年3月31日 +220.57%: 201億6700万

個別

2008年3月31日: 759億2000万
2009年3月31日 -78.83%: 160億7600万
2010年3月31日: -72億1200万
2011年3月31日: 267億4100万
2012年3月31日: -648億5500万
2013年3月31日: 167億700万
2014年3月31日 -19.91%: 133億8000万
2015年3月31日 -6.09%: 125億6500万
2016年3月31日 -76.33%: 29億7400万
2017年3月31日: -2669億3000万
2018年3月31日: 595億900万
2019年3月31日: -245億100万
2020年3月31日: 226億4700万
2021年3月31日 +68.91%: 382億5200万
2022年3月31日 +999.99%: 4882億2000万
2023年3月31日 +22.97%: 6003億4400万
2024年3月31日 -56.85%: 2590億5900万
2025年3月31日 +10.15%: 2853億5900万
2026年3月31日 +6.11%: 3027億9400万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

それぞれのマテリアリティにおいては「ありたい姿」を策定し、「ありたい姿」を実現していくための「重要テーマ」を設定しています。これらの「ありたい姿」の実現を目指して様々な取り組みを行っています。

当社グループはマテリアリティに基づいた非財務指標を設定し、中期経営計画で財務指標(ROIC、当期純利益、ROE)とともに発表しました。また脱炭素目標に関しては「NYKグループESGストーリー2023」、「NYK Group Decarbonization Story」で改訂しました。
現在、当社グループでは非財務指標の深化や追加指標の策定を検討しており、今後開示する予定です。

2025/06/17 11:00

#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

(“Sail Green, Drive Transformations 2026 - A Passion for Planetary Wellbeing -”の利益・財務目標)

	2024年度実績	中期目標(2026年目途)
当期純利益	4,777億円	2,000～3,000億円
ROIC	13.2%	6.5%以上

(株主還元策)
当社は、株主の皆様への安定的な利益還元を経営上の最重要課題の一つと位置付け、連結配当性向30%を目安に1株当たりの配当下限金額を年間100円として、業績の見通し等を総合的に勘案して利益配分を決定します。現在推進中の中期経営計画(対象期間:2024年3月期～2027年3月期)の公表から2年が経過し、公表時に前提としていた当社の財務・投資進捗状況、中長期的な利益水準の目安及び外部環境等にも変化が見られる中、中期経営計画で示す事業運営の大きな方向性は維持しつつ、足元の変化に機動的に対応し、株主・投資家の皆様の期待に応えるべく、2026年3月期以降の配当方針を以下の通り変更することといたしました。配当の詳細については「第4 提出会社の状況 3配当政策」をご参照ください。

2025/06/17 11:00

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

	前連結会計年度	当連結会計年度	増減額	増減率
経常利益	2,613	4,908	2,295	87.8%
親会社株主に帰属する当期純利益	2,286	4,777	2,491	109.0%

(概況)

2025/06/17 11:00

#4 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

当連結会計年度において、重要な関連会社はOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.であり、その要約財務諸表は以下のとおりです。

		(単位:百万円)
売上高	2,088,033	2,937,390
税引前当期純利益	157,398	661,888
当期純利益	133,662	638,224

2025/06/17 11:00

#5 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）

(1株当たり情報)

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額	5,772.50円	6,735.03円
1株当たり当期純利益金額	468.13円	1,070.32円

(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載していません。
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりです。

2025/06/17 11:00