9101 日本郵船

時価

2兆1584億円

PER 予

7.83倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

2.3倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

29.31%

ROA 予

12.64%

在外関係会社の年金債務調整額、現金及び預金、セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外関係会社の年金債務調整額	現金及び預金	セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業	当期変動額合計	持分法の適用範囲の変動	持分法適用会社への投資額 - 定期船事業
2008/03	-	1202億	-	-1071億	0	-
2009/03	-	1358億 +13%	-	-1188億赤拡	482百万	-
2010/03	-	2572億 +89.5%	-	211億黒転	933百万 +93.6%	-
2011/03	-	1526億 -40.7%	-	-405億赤転	-480百万赤転	-
2012/03	-484百万	1541億 +1%	-	-227億赤縮	332百万黒転	-
2013/03	-528百万赤拡	1769億 +14.8%	18億	598億黒転	75百万 -77.4%	0.01兆
2014/03	-	2184億 +23.4%	16.1億 -10.4%	-	-	0.01兆 -4.5%
2015/03	-	2609億 +19.5%	16.2億 +0.7%	-	-	0.01兆 +5.3%
2016/03	-	2372億 -9.1%	14億 -13.5%	-	-	0.01兆 +4.3%
2017/03	-	1432億 -39.6%	12.9億 -8%	-	-	0.03兆 +186.1%
2018/03	-	1049億 -26.7%	11.3億 -12.8%	-	-	0.06兆 +66.1%
2019/03	-	799億 -23.8%	12.1億 +7.5%	-	-	0.12兆 +115.5%
2020/03	-	819億 +2.4%	10億 -17.3%	-	-	0.12兆 +0.4%
2021/03	-	1074億 +31.2%	9.2億 -8.2%	-	-	0.25兆 +104.6%
2022/03	-	2330億 +117%	1.11億 -87.9%	-	-	0.76兆 +203.8%
2023/03	-	2048億 -12.1%	-	-	-	1.18兆 +55.3%
2024/03	-	1562億 -23.8%	-	-	-	1.23兆 +4.4%

2008年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1201億9300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: -1071億900万
持分法の適用範囲の変動: 0
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: -

2009年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1357億7000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: -1188億3600万
持分法の適用範囲の変動: 4億8200万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: -

2010年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 2572億4500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: 211億3000万
持分法の適用範囲の変動: 9億3300万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: -

2011年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1525億6800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: -405億2900万
持分法の適用範囲の変動: -4億8000万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: -

2012年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -4億8400万
現金及び預金: 1540億7500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: -226億5900万
持分法の適用範囲の変動: 3億3200万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: -

2013年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -5億2800万
現金及び預金: 1769億3900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 17億9900万
当期変動額合計: 597億7400万
持分法の適用範囲の変動: 7500万
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 113億1400万

2014年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 2183億5800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 16億1200万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 108億200万

2015年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 2609億
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 16億2400万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 113億7000万

2016年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 2372億1900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 14億400万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 118億6000万

2017年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1431億8000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 12億9200万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 339億3700万

2018年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1048億9900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 11億2700万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 563億6400万

2019年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 799億1500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 12億1200万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 1214億7100万

2020年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 818億6100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 10億200万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 1219億3600万

2021年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1073億6900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 9億2000万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 2494億5900万

2022年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 2330億1900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 1億1100万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 7578億2500万

2023年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 2048億1700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 1兆1771億

2024年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1561億6300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社への投資額 - 定期船事業: 1兆2285億