9101 日本郵船

時価

2兆1284億円

PER 予

7.73倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.71倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.47%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

在外関係会社の年金債務調整額、現金及び預金、セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外関係会社の年金債務調整額		現金及び預金		セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業		当期変動額合計		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-		1202億		-		-1071億		0
2009/03	-		1358億	+13%	-		-1188億	赤拡	482百万
2010/03	-		2572億	+89.5%	-		211億	黒転	933百万	+93.6%
2011/03	-		1526億	-40.7%	-		-405億	赤転	-480百万	赤転
2012/03	-484百万		1541億	+1%	-		-227億	赤縮	332百万	黒転
2013/03	-528百万	赤拡	1769億	+14.8%	18億		598億	黒転	75百万	-77.4%
2014/03	-		2184億	+23.4%	16.1億	-10.4%	-		-
2015/03	-		2609億	+19.5%	16.2億	+0.7%	-		-
2016/03	-		2372億	-9.1%	14億	-13.5%	-		-
2017/03	-		1432億	-39.6%	12.9億	-8%	-		-
2018/03	-		1049億	-26.7%	11.3億	-12.8%	-		-
2019/03	-		799億	-23.8%	12.1億	+7.5%	-		-
2020/03	-		819億	+2.4%	10億	-17.3%	-		-
2021/03	-		1074億	+31.2%	9.2億	-8.2%	-		-
2022/03	-		2330億	+117%	1.11億	-87.9%	-		-
2023/03	-		2048億	-12.1%	-		-		-
2024/03	-		1562億	-23.8%	-		-		-

2008年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1201億9300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: -1071億900万
持分法の適用範囲の変動: 0

2009年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1357億7000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: -1188億3600万
持分法の適用範囲の変動: 4億8200万

2010年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 2572億4500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: 211億3000万
持分法の適用範囲の変動: 9億3300万

2011年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1525億6800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: -405億2900万
持分法の適用範囲の変動: -4億8000万

2012年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -4億8400万
現金及び預金: 1540億7500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: -226億5900万
持分法の適用範囲の変動: 3億3200万

2013年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -5億2800万
現金及び預金: 1769億3900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 17億9900万
当期変動額合計: 597億7400万
持分法の適用範囲の変動: 7500万

2014年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 2183億5800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 16億1200万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 2609億
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 16億2400万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 2372億1900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 14億400万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1431億8000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 12億9200万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1048億9900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 11億2700万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 799億1500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 12億1200万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 818億6100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 10億200万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1073億6900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 9億2000万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 2330億1900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: 1億1100万
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 2048億1700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

在外関係会社の年金債務調整額: -
現金及び預金: 1561億6300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産業: -
当期変動額合計: -
持分法の適用範囲の変動: -