9101 日本郵船

時価

2兆2741億円

PER 予

8.25倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.24%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

その他有価証券評価差額金（税引後）、独禁法関連引当金繰入額、平均臨時雇用人員 - 不動産業

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他有価証券評価差額金（税引後）		独禁法関連引当金繰入額		平均臨時雇用人員 - 不動産業
2009/03	-		102億		-
2011/03	-50.2億		-		-
2012/03	-29.4億	赤縮	-		-
2013/03	80.6億	黒転	-		-
2014/03	-9.22億	赤転	131億	+27.9%	-
2015/03	257億	黒転	-		-
2016/03	-205億	赤転	-		-
2017/03	146億	黒転	-		-
2018/03	-73.6億	赤転	-		-
2019/03	-166億	赤拡	-		1
2020/03	-136億	赤縮	-		2	+100%
2021/03	123億	黒転	-		3	+50%
2022/03	101億	-18.1%	-		1	-66.67%
2023/03	7.06億	-93%	-		1	±0%
2024/03	177億	大幅増	-		-

2009年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: -
独禁法関連引当金繰入額: 102億4600万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2011年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: -50億1900万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2012年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: -29億3600万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2013年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: 80億6300万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2014年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: -9億2200万
独禁法関連引当金繰入額: 131億100万
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2015年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: 256億9200万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2016年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: -204億7400万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2017年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: 145億8000万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2018年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: -73億5700万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -

2019年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: -165億5000万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1

2020年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: -135億7700万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 2

2021年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: 123億3900万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 3

2022年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: 101億700万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1

2023年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: 7億600万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: 1

2024年3月

その他有価証券評価差額金（税引後）: 176億9700万
独禁法関連引当金繰入額: -
平均臨時雇用人員 - 不動産業: -