9101 日本郵船

時価

2兆2280億円

PER 予

8.09倍

2010年以降

赤字-35.79倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.33-1.26倍
（2010-2024年）

3.31%

ROE 予

9.24%

ROA 予

5.76%

仕掛品、船舶修繕費、資産の部 - 定期船事業他4件

【期間】

通期

年度	仕掛品	船舶修繕費	資産の部 - 定期船事業	平均臨時雇用人員 - 定期船事業	傭船解約損失引当金	持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業	剰余金の配当
2008/03	-	12.7億	-	-	-	-	-258億
2009/03	-	15.3億 +20.2%	-	-	-	-	-307億赤拡
2010/03	-	20億 +31%	-	-	-	-	-49.1億赤縮
2011/03	-	7.19億 -64.1%	-	-	-	-	-136億赤拡
2012/03	-	8.68億 +20.7%	-	-	-	-	-119億赤縮
2013/03	423百万	-0.73億赤転	0.41兆	-	-	713億	-67.9億赤縮
2014/03	502百万 +18.7%	-	0.45兆 +10.9%	-	906百万	1240億 +73.7%	-
2015/03	548百万 +9.2%	-	0.5兆 +10.5%	-	-	1436億 +15.9%	-
2016/03	516百万 -5.8%	-	0.42兆 -16.1%	-	-	1751億 +21.9%	-
2017/03	539百万 +4.5%	-	0.4兆 -4.1%	-	-	1939億 +10.7%	-
2018/03	656百万 +21.7%	-	0.41兆 +0.9%	-	-	2016億 +4%	-
2019/03	710百万 +8.2%	-	0.36兆 -10.7%	205	-	2232億 +10.7%	-
2020/03	583百万 -17.9%	-	0.3兆 -17.9%	178 -13.17%	-	2271億 +1.8%	-
2021/03	676百万 +16%	-	0.43兆 +44.3%	166 -6.74%	-	2239億 -1.4%	-
2022/03	499百万 -26.2%	0.6億黒転	0.95兆 +120.5%	159 -4.22%	-	2698億 +20.5%	-
2023/03	428百万 -14.2%	1.05億 +75%	1.38兆 +45.9%	148 -6.92%	-	3518億 +30.4%	-
2024/03	413百万 -3.5%	1.52億 +44.8%	1.41兆 +2.2%	159 +7.43%	-	4286億 +21.8%	-

2008年3月

仕掛品: -
船舶修繕費: 12億7200万
資産の部 - 定期船事業: -
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -
剰余金の配当: -257億9400万

2009年3月

仕掛品: -
船舶修繕費: 15億2900万
資産の部 - 定期船事業: -
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -
剰余金の配当: -306億9800万

2010年3月

仕掛品: -
船舶修繕費: 20億300万
資産の部 - 定期船事業: -
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -
剰余金の配当: -49億1100万

2011年3月

仕掛品: -
船舶修繕費: 7億1900万
資産の部 - 定期船事業: -
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -
剰余金の配当: -135億7700万

2012年3月

仕掛品: -
船舶修繕費: 8億6800万
資産の部 - 定期船事業: -
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: -
剰余金の配当: -118億7800万

2013年3月

仕掛品: 4億2300万
船舶修繕費: -7300万
資産の部 - 定期船事業: 4078億5900万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 713億4600万
剰余金の配当: -67億8500万

2014年3月

仕掛品: 5億200万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 4524億7900万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
傭船解約損失引当金: 9億600万
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1239億5600万
剰余金の配当: -

2015年3月

仕掛品: 5億4800万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 4998億400万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1436億2600万
剰余金の配当: -

2016年3月

仕掛品: 5億1600万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 4192億4700万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1751億4300万
剰余金の配当: -

2017年3月

仕掛品: 5億3900万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 4019億8300万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 1939億400万
剰余金の配当: -

2018年3月

仕掛品: 6億5600万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 4054億3100万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: -
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2015億9100万
剰余金の配当: -

2019年3月

仕掛品: 7億1000万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 3618億9300万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 205
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2232億1700万
剰余金の配当: -

2020年3月

仕掛品: 5億8300万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 2969億8100万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 178
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2271億3500万
剰余金の配当: -

2021年3月

仕掛品: 6億7600万
船舶修繕費: -
資産の部 - 定期船事業: 4286億8500万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 166
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2238億8400万
剰余金の配当: -

2022年3月

仕掛品: 4億9900万
船舶修繕費: 6000万
資産の部 - 定期船事業: 9453億4500万
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 159
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 2698億3200万
剰余金の配当: -

2023年3月

仕掛品: 4億2800万
船舶修繕費: 1億500万
資産の部 - 定期船事業: 1兆3792億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 148
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 3518億3300万
剰余金の配当: -

2024年3月

仕掛品: 4億1300万
船舶修繕費: 1億5200万
資産の部 - 定期船事業: 1兆4096億
平均臨時雇用人員 - 定期船事業: 159
傭船解約損失引当金: -
持分法適用会社への投資額 - 不定期専用船事業: 4286億3400万
剰余金の配当: -