有価証券報告書-第49期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他営業外収益」に含めていた「為替差益」及び「受取補償金」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとし、独立掲記しておりました「不動産賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他営業外収益」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」26百万円、「その他営業外収益」103百万円は、「為替差益」11百万円、「受取補償金」5百万円、「その他営業外収益」112百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別損失」の「固定資産除却損」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他特別損失」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」に表示していた「固定資産除却損」6百万円、「その他特別損失」0百万円は、「その他特別損失」7百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他営業外収益」に含めていた「為替差益」及び「受取補償金」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとし、独立掲記しておりました「不動産賃貸料」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他営業外収益」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」26百万円、「その他営業外収益」103百万円は、「為替差益」11百万円、「受取補償金」5百万円、「その他営業外収益」112百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別損失」の「固定資産除却損」は、特別損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他特別損失」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」に表示していた「固定資産除却損」6百万円、「その他特別損失」0百万円は、「その他特別損失」7百万円として組み替えております。