訂正有価証券報告書-第64期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 航空機
…定額法
なお、耐用年数は主として9~20年である。
② 建物
…定額法
なお、耐用年数は主として3~50年である。
③ その他
…主として定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採
用している。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 航空機
…定額法
なお、耐用年数は主として9~20年である。
② 建物
…定額法
なお、耐用年数は主として3~50年である。
③ その他
…主として定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
…定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採
用している。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法