山九(9065)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 56億2800万
- 2009年3月31日 +0.68%
- 56億6600万
- 2010年3月31日 -30.52%
- 39億3700万
- 2011年3月31日 -38.79%
- 24億1000万
- 2012年3月31日 +48.3%
- 35億7400万
- 2013年3月31日 -18.55%
- 29億1100万
- 2014年3月31日 -37.86%
- 18億900万
- 2015年3月31日 +189.5%
- 52億3700万
- 2016年3月31日 -11.82%
- 46億1800万
- 2017年3月31日 +37.14%
- 63億3300万
- 2018年3月31日 +5.65%
- 66億9100万
- 2019年3月31日 +34.54%
- 90億200万
- 2020年3月31日 +13.42%
- 102億1000万
- 2021年3月31日 -18.9%
- 82億8000万
- 2022年3月31日 -8.8%
- 75億5100万
- 2023年3月31日 +45.03%
- 109億5100万
- 2024年3月31日 -5.69%
- 103億2800万
- 2025年3月31日 +22.63%
- 126億6500万
- 2026年3月31日 -35.29%
- 81億9600万
個別
- 2008年3月31日
- 56億2800万
- 2009年3月31日 +0.68%
- 56億6600万
- 2010年3月31日 -30.76%
- 39億2300万
- 2011年3月31日 -38.98%
- 23億9400万
- 2012年3月31日 +48.87%
- 35億6400万
- 2013年3月31日 -18.55%
- 29億300万
- 2014年3月31日 -37.89%
- 18億300万
- 2015年3月31日 +185.75%
- 51億5200万
- 2016年3月31日 -17.02%
- 42億7500万
- 2017年3月31日 +32.63%
- 56億7000万
- 2018年3月31日 +11.9%
- 63億4500万
- 2019年3月31日 +35.35%
- 85億8800万
- 2020年3月31日 +13.04%
- 97億800万
- 2021年3月31日 -19.84%
- 77億8200万
- 2022年3月31日 -10.31%
- 69億8000万
- 2023年3月31日 +44.23%
- 100億6700万
- 2024年3月31日 -5.47%
- 95億1600万
- 2025年3月31日 +24.98%
- 118億9300万
- 2026年3月31日 -38.16%
- 73億5500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- 2.※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 15:34
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 146 〃 213 〃 賞与引当金繰入額 1,689 〃 1,254 〃 役員賞与引当金繰入額 548 〃 361 〃 役員退職慰労引当金繰入額 48 〃 45 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/25 15:34 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 15:34
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 356 10 51 315 賞与引当金 11,893 7,355 11,893 7,355 役員賞与引当金 444 291 444 291 工事損失引当金 - 9 - 9 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:34
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の「法人税、住民税及び事業税」の負担率との間の差異の原因となった主な項前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 退職給付引当金 7,910 百万円 8,161 百万円 賞与引当金 3,627 〃 2,321 〃 資産除去債務 1,087 〃 1,823 〃 減損損失 527 〃 445 〃 賞与引当金に係る社会保険料 600 〃 378 〃 ゴルフ会員権評価損 252 〃 252 〃
目別の内訳 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 15:34
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 9,431 百万円 9,838 百万円 賞与引当金 3,878 〃 2,590 〃 資産除去債務 1,108 〃 1,904 〃 未払事業税 540 〃 428 〃 賞与引当金に係る社会保険料 640 〃 420 〃 貸倒引当金 129 〃 312 〃
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
2. デリバティブの評価基準及び評価方法①市場価格のない株式等以外のもの 時価法
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は
移動平均法により算定)②市場価格のない株式等 移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。投資事業組合出資金のうち、関係会社に該当するものについては、「その他の関係会社有価証券」に計上しております。
時価法
3. 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 未成作業支出金 個別法による原価法 2026/06/25 15:34 IRBANK 採用情報
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