構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 37億1700万
- 2009年3月31日 -6.11%
- 34億9000万
- 2010年3月31日 -10.95%
- 31億800万
- 2011年3月31日 -9.75%
- 28億500万
- 2012年3月31日 +27.91%
- 35億8800万
- 2013年3月31日 -1.28%
- 35億4200万
- 2014年3月31日 +34.61%
- 47億6800万
- 2015年3月31日 -4.82%
- 45億3800万
- 2016年3月31日 +1.72%
- 46億1600万
- 2017年3月31日 +2.95%
- 47億5200万
- 2018年3月31日 +2.17%
- 48億5500万
- 2019年3月31日 -4.24%
- 46億4900万
- 2020年3月31日 +8.6%
- 50億4900万
- 2021年3月31日 -4.28%
- 48億3300万
- 2022年3月31日 +2.03%
- 49億3100万
- 2023年3月31日 -4.48%
- 47億1000万
- 2024年3月31日 +7.39%
- 50億5800万
- 2025年3月31日 +4.61%
- 52億9100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法によっております。2024/06/24 10:18
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2024/06/24 10:18
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 226百万円 60百万円 機械装置及び運搬具 11 7 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2024/06/24 10:18
担保に供した現金及び預金のうち、前連結会計年度83百万円、当連結会計年度44百万円は信用状発行のため差し入れたもので、当連結会計年度末現在において対応債務は存在しておりません。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 現金及び預金 83百万円 44百万円 建物及び構築物 12 7 土地 412 448
担保付債務は次のとおりであります。 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 地の「期首帳簿価額」及び「期末帳簿価額」欄における[ ]内は、「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(平成11年3月31日改正)により行った、土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。
(2) 建物及び構築物の増加は、千葉八千代支店、北海道北広島支店及び大阪船場支店の新築であります。
(3) 建物の減少は、八尾支店社宅の除却であります。
(4) 車両運搬具の増加は、営業大型車255台、営業小型車331台及び特殊車ほか58台の購入であります。
(5) 車両運搬具の減少は、営業大型車127台、営業小型車336台及び特殊車ほか31台の売却・除却であります。
(6) 工具、器具及び備品の増加は、鉄道コンテナ及び神辺流通センターほかの省エネルギー空調設備の購入であります。
(7) 建設仮勘定の増加は、五霞流通センター及び関西空港泉佐野支店の新築、五霞流通センター及び千葉八千代支店の自動仕分装置の新設であります。2024/06/24 10:18 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2024/06/24 10:18
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。