鈴与シンワート（9360）のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2020年3月31日
- 2億3000万
- 2021年3月31日 +27.83%
- 2億9400万
- 2021年6月30日 +2.04%
- 3億
- 2021年9月30日 -5.67%
- 2億8300万
- 2021年12月31日 +0.35%
- 2億8400万
- 2022年3月31日 +7.39%
- 3億500万
- 2022年6月30日 +3.93%
- 3億1700万
- 2022年9月30日 +1.26%
- 3億2100万
- 2022年12月31日 +4.05%
- 3億3400万
- 2023年3月31日 -11.38%
- 2億9600万
- 2023年6月30日 -11.49%
- 2億6200万
- 2023年9月30日 -11.83%
- 2億3100万
- 2023年12月31日 -6.49%
- 2億1600万
- 2024年3月31日 -6.02%
- 2億300万
- 2024年6月30日 -1.97%
- 1億9900万
- 2024年9月30日 -11.06%
- 1億7700万
- 2024年12月31日 +2.26%
- 1億8100万
- 2025年3月31日 -9.94%
- 1億6300万
- 2025年6月30日 -15.95%
- 1億3700万
- 2025年9月30日 +4.38%
- 1億4300万
- 2025年12月31日 -6.29%
- 1億3400万
- 2026年3月31日 +14.93%
- 1億5400万
個別
- 2008年3月31日
- 6700万
- 2009年3月31日 -30.69%
- 4643万
- 2010年3月31日 +53.26%
- 7116万
- 2011年3月31日 +20.26%
- 8558万
- 2012年3月31日 -17.56%
- 7056万
- 2013年3月31日 -0.65%
- 7009万
- 2014年3月31日 -35.04%
- 4553万
- 2015年3月31日 +59.4%
- 7258万
- 2016年3月31日 +146.7%
- 1億7907万
- 2017年3月31日 -15%
- 1億5221万
- 2018年3月31日 -1.1%
- 1億5054万
- 2019年3月31日 +26.37%
- 1億9023万
- 2020年3月31日 +4.03%
- 1億9790万
- 2021年3月31日 +34.92%
- 2億6700万
- 2022年3月31日 +5.99%
- 2億8300万
- 2023年3月31日 ±0%
- 2億8300万
- 2024年3月31日 -30.04%
- 1億9800万
- 2025年3月31日 -31.31%
- 1億3600万
- 2026年3月31日 +5.88%
- 1億4400万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 帳簿価額「その他」は、建設仮勘定、ソフトウエア等の合計額であります。2026/06/23 16:06
2 上記の他、連結会社以外からの主要な賃借設備は次のとおりであります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 2026/06/23 16:06
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法① 有形固定資産(リース資産を除く)定額法なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 3～40年工具、器具及び備品 3～20年 ② 無形固定資産定額法なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(3～5年)による定額法 ③ リース資産所有権移転外ファイナンス・リ-ス取引に係るリ-ス資産リ-ス期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- 工具、器具及び備品……クラウドサービス及び本社におけるサーバなど 296百万円2026/06/23 16:06
ソフトウエア……………クラウドサービスにおけるシステム開発 84百万円
2 「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。 - #4 沿革
- 2 【沿革】2026/06/23 16:06
年月 概要 2015年3月 無担保社債3億円を発行 2016年2月 GBR株式会社のソフトウエアの開発、販売及び保守に関する事業を吸収分割により承継 2016年3月 株式会社電通国際情報サービスを引受先とする第三者割当により37百万円増資、資本金8億2百万円となる - #5 減損損失に関する注記（連結）
- (1)減損損失を認識した資産グループの概要2026/06/23 16:06
(2)減損損失を認識するに至った経緯場所 用途 種類 減損損失 工具器具備品 7 百万円 東京都港区 事業用資産 ソフトウエア 4 百万円 合計 209 百万円
固定資産の減損損失の測定にあたっては、減損の兆候が認められた各資産グループについて将来キャッシュ・フローを見積り、割引前将来キャッシュ・フローの総額が当該資産グループの帳簿価額を下回る場合に、回収可能価額が帳簿価額を下回る部分について減損損失を計上しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2026/06/23 16:06
4 収益及び費用の計上基準 当社の顧客との契約から生じる収益に関する主要な事業における主な履行義務の内容及び当該履行義務を充足する通常の時点(収益を認識する通常の時点)は以下のとおりであります。主な履行義務の内容は、プログラム開発及び保守運用等のソフトウエア受託開発、データセンター・クラウドサービス等のITインフラから人事給与・会計を中心としたパッケージソフトウエアの導入等を行っております。これらの約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で履行義務が充足されることから、当該履行義務が充足された時点で収益を認識しております。また、一定の期間にわたり充足される履行義務については、契約書に定義したサービスの提供期間に応じて均等按分し、収益を認識しております。 - #7 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金(原則として5年以内)は主に設備投資に係る資金調達であります。2026/06/23 16:06
ファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に工具、器具及び備品や車両、ソフトウエアの投資に係る資金調達を目的としたものであります。
(3) 金融商品に係るリスク管理体制
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
