鈴与シンワート(9360)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2020年3月31日
- 2億3000万
- 2021年3月31日 +27.83%
- 2億9400万
- 2022年3月31日 +3.74%
- 3億500万
- 2023年3月31日 -2.95%
- 2億9600万
- 2024年3月31日 -31.42%
- 2億300万
- 2025年3月31日 -19.7%
- 1億6300万
- 2026年3月31日 -5.52%
- 1億5400万
個別
- 2008年3月31日
- 6700万
- 2009年3月31日 -30.69%
- 4643万
- 2010年3月31日 +53.26%
- 7116万
- 2011年3月31日 +20.26%
- 8558万
- 2012年3月31日 -17.56%
- 7056万
- 2013年3月31日 -0.65%
- 7009万
- 2014年3月31日 -35.04%
- 4553万
- 2015年3月31日 +59.4%
- 7258万
- 2016年3月31日 +146.7%
- 1億7907万
- 2017年3月31日 -15%
- 1億5221万
- 2018年3月31日 -1.1%
- 1億5054万
- 2019年3月31日 +26.37%
- 1億9023万
- 2020年3月31日 +4.03%
- 1億9790万
- 2021年3月31日 +34.92%
- 2億6700万
- 2022年3月31日 +5.99%
- 2億8300万
- 2023年3月31日 ±0%
- 2億8300万
- 2024年3月31日 -30.04%
- 1億9800万
- 2025年3月31日 -31.31%
- 1億3600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 帳簿価額「その他」は、建設仮勘定、ソフトウエア等の合計額であります。2025/06/27 16:04
2 上記の他、連結会社以外からの主要な賃借設備は次のとおりであります。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 2025/06/27 16:04
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法① 有形固定資産(リース資産を除く)定額法なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 3~38年 ② 無形固定資産(リース資産を除く)定額法なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(3~5年)による定額法 ③ リース資産所有権移転外ファイナンス・リ-ス取引に係るリ-ス資産リ-ス期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/27 16:04
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 工具器具備品 7 百万円 - 百万円 ソフトウエア 4 百万円 - 百万円 計 12 百万円 9 百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 工具、器具及び備品……クラウドサービス及び本社におけるサーバなど 187百万円2025/06/27 16:04
ソフトウエア……………クラウドサービスにおけるシステム開発 51百万円
2 「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。 - #5 沿革
- 2 【沿革】2025/06/27 16:04
年月 概要 2015年3月 無担保社債3億円を発行 2016年2月 GBR株式会社のソフトウエアの開発、販売及び保守に関する事業を吸収分割により承継 2016年3月 株式会社電通国際情報サービスを引受先とする第三者割当により37百万円増資、資本金8億2百万円となる。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2025/06/27 16:04
(2) 無形固定資産① リース資産以外の無形固定資産定額法なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(3~5年)による定額法 ② リース資産所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法 - #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金(原則として5年以内)は主に設備投資に係る資金調達であります。2025/06/27 16:04
ファイナンス・リース取引に係るリース債務は、主に工具、器具及び備品や車両、ソフトウエアの投資に係る資金調達を目的としたものであります。
(3) 金融商品に係るリスク管理体制