有価証券報告書-第98期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法によっております。
(2) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、当期末現在該当する取引はありません。
(3) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用期間(5年)に基づく定額法によっております。