訂正有価証券報告書-第43期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
イ.賃貸資産
リース資産……リース契約期間を耐用年数とし、リース契約期間満了時に見込まれるリース資産の処分価額を残存価額とする定額法
(主な耐用年数 1年～6年)
レンタル資産……定率法
(主な耐用年数 2年～3年)
ロ.その他の有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)…定額法
(主な耐用年数 7年～50年)
その他…定率法
主な耐用年数
(機械及び装置 10年～15年)
(車両運搬具 4年～6年)
(工具器具及び備品4年～15年)
ハ.リース資産(借用資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(2)無形固定資産
イ.ソフトウェア
自社利用のソフトウェア…社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
ロ.その他
定額法
(3)長期前払費用
定額法
(主な耐用年数 5年)