有価証券報告書-第44期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
イ.賃貸資産
リース資産…リース契約期間を耐用年数とし、リース契約期間満了時に見込まれるリース資産の処分価額を残存価額とする定額法
(主な耐用年数1年～6年)
レンタル資産…定率法
(主な耐用年数2年～3年)
ロ.その他の有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)は、定額法によっており、その他は定率法によっております。
ハ.リース資産(借用資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
②無形固定資産
定額法によっております。
自社利用のソフトウェア…社内における見込利用可能期間(5年)による定額法