有価証券報告書-第62期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし豊岡物流センター及び磐田物流センターの建物及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社については、主として見積耐用年数に基づき定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年