- 9402
- 2026/09/07
- 時価
- 333億円
- PER 予
- 21.17倍
- 2010年以降
- 4.47-51.5倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.41倍
- 2010年以降
- 0.19-0.51倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.98%
- ROE 予
- 1.92%
- ROA 予
- 1.5%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
中部日本放送(9402)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 57億1700万
- 2008年3月31日 -65.09%
- 19億9600万
- 2009年3月31日 -53.01%
- 9億3800万
- 2010年3月31日 +58.74%
- 14億8900万
- 2011年3月31日 -84.49%
- 2億3100万
- 2012年3月31日 +86.58%
- 4億3100万
- 2013年3月31日 +292.58%
- 16億9200万
- 2014年3月31日 +22.87%
- 20億7900万
- 2015年3月31日 +67.24%
- 34億7700万
- 2016年3月31日 +27.32%
- 44億2700万
- 2017年3月31日 +27.54%
- 56億4600万
- 2018年3月31日 +15.64%
- 65億2900万
- 2019年3月31日 -16.53%
- 54億5000万
- 2020年3月31日 -44.95%
- 30億
- 2021年3月31日 +65.1%
- 49億5300万
- 2022年3月31日 -5.73%
- 46億6900万
- 2023年3月31日 +12.68%
- 52億6100万
- 2024年3月31日 +123.08%
- 117億3600万
- 2025年3月31日 +3.77%
- 121億7900万
- 2026年3月31日 +44.81%
- 176億3700万
個別
- 2007年3月31日
- 56億4900万
- 2008年3月31日 -66.08%
- 19億1600万
- 2009年3月31日 -51.46%
- 9億3000万
- 2010年3月31日 +53.33%
- 14億2600万
- 2011年3月31日 -87.38%
- 1億8000万
- 2012年3月31日 +115%
- 3億8700万
- 2013年3月31日 +320.16%
- 16億2600万
- 2014年3月31日 +20.85%
- 19億6500万
- 2015年3月31日 +69.31%
- 33億2700万
- 2016年3月31日 +28.7%
- 42億8200万
- 2017年3月31日 +27.28%
- 54億5000万
- 2018年3月31日 +15.17%
- 62億7700万
- 2019年3月31日 -17.09%
- 52億400万
- 2020年3月31日 -44.93%
- 28億6600万
- 2021年3月31日 +64.76%
- 47億2200万
- 2022年3月31日 -8.45%
- 43億2300万
- 2023年3月31日 +12.72%
- 48億7300万
- 2024年3月31日 +126.53%
- 110億3900万
- 2025年3月31日 +2.81%
- 113億4900万
- 2026年3月31日 +47.22%
- 167億800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び法人税等及び税効果額2026/06/25 13:07
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 867百万円 8,004百万円 法人税等及び税効果額 402百万円 2,515百万円 その他有価証券評価差額金 443百万円 5,457百万円 退職給付に係る調整額 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △474百万円 △454百万円 その他有価証券評価差額金 △4,363百万円 △6,825百万円 その他 △2百万円 △2百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 企業結合により識別された無形資産 △66百万円 △55百万円 その他有価証券評価差額金 △4,816百万円 △7,331百万円 退職給付に係る資産 △369百万円 △1,092百万円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における純資産は、前連結会計年度末に比べて79億95百万円増加し、798億29百万円となりました。2026/06/25 13:07
これは、保有株式の時価上昇に伴いその他有価証券評価差額金が54億57百万円、退職給付に係る調整累計額が13億21百万円、親会社株主に帰属する当期純利益と配当金の支払額の差額により利益剰余金が12億29百万円それぞれ増加したことなどによるものです。
③ キャッシュ・フローの状況