テレビ西日本の建物（純額）の推移 - 第一四半期

【期間】

個別

2009年9月30日: 45億9422万
2014年9月30日 -33.58%: 30億5158万
2015年9月30日 -3.51%: 29億4432万
2016年9月30日 -4.37%: 28億1553万
2017年9月30日 -6.9%: 26億2135万
2018年9月30日 -0.95%: 25億9637万
2019年9月30日 -4.06%: 24億9108万
2020年9月30日 -6.66%: 23億2509万
2021年9月30日 -5.84%: 21億8929万
2022年9月30日 -10.18%: 19億6652万
2023年9月30日 -3.39%: 18億9992万
2024年9月30日 +11.19%: 21億1254万
2025年9月30日 +1.69%: 21億4818万

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
2025/12/25 9:09
#2 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社㈱VSQ並びに㈱ニシコンは定率法(ただし、当社のTNC放送会館に係る減価償却方法は定額法)、その他の連結子会社2社は定額法です。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数として、残存価額をゼロ (残価保証額の取り決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法によっています。2025/12/25 9:09
#3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
2025/12/25 9:09