有価証券報告書-第29期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
減価償却費の計算には主として以下の見積耐用年数を使用しております。
センターネットワーク機器 5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウェア 見込利用可能期間 5年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。