有価証券報告書-第51期(2022/04/01-2023/03/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
当事業年度に発生した「有価証券売却益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より「営業外収益」に独立掲記している。
前事業年度に独立掲記していた「営業外収益」の「物品売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」の「雑収益」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「物品売却益」に表示していた207百万円は、「雑収益」として組み替えている。
また、前事業年度に独立掲記していた「心線賃貸事業営業収益」および「心線賃貸事業営業費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他附帯事業営業収益」および「その他附帯事業営業費用」にそれぞれ含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「心線賃貸事業営業収益」に表示していた 123百万円は、「その他附帯事業営業収益」123百万円として組み替えている。また、「心線賃貸事業営業費用」に表示していた 43百万円は、「その他附帯事業営業費用」43百万円として組み替えている。
(損益計算書)
当事業年度に発生した「有価証券売却益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より「営業外収益」に独立掲記している。
前事業年度に独立掲記していた「営業外収益」の「物品売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」の「雑収益」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「物品売却益」に表示していた207百万円は、「雑収益」として組み替えている。
また、前事業年度に独立掲記していた「心線賃貸事業営業収益」および「心線賃貸事業営業費用」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「その他附帯事業営業収益」および「その他附帯事業営業費用」にそれぞれ含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「心線賃貸事業営業収益」に表示していた 123百万円は、「その他附帯事業営業収益」123百万円として組み替えている。また、「心線賃貸事業営業費用」に表示していた 43百万円は、「その他附帯事業営業費用」43百万円として組み替えている。