有価証券報告書-第42期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収益」に含めていた「物品売却益」及び「設備補償金収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を 反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収益」に表示していた350百万円は、 「物品売却益」57百万円、「設備補償金収入」90百万円、「雑収益」202百万円として組み替えている。
(注記の記載省略)
以下の事項について、記載を省略している。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略している。
(損益計算書)
前事業年度において、「営業外収益」の「雑収益」に含めていた「物品売却益」及び「設備補償金収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より独立掲記することとした。この表示方法の変更を 反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「雑収益」に表示していた350百万円は、 「物品売却益」57百万円、「設備補償金収入」90百万円、「雑収益」202百万円として組み替えている。
(注記の記載省略)
以下の事項について、記載を省略している。
・財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略している。
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略している。