東京瓦斯(9531)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 424億8700万
- 2009年3月31日 -1.83%
- 417億800万
- 2009年12月31日 -24.1%
- 316億5700万
- 2010年3月31日 +69.89%
- 537億8100万
- 2010年6月30日 -53.09%
- 252億2800万
- 2010年9月30日 +1.35%
- 255億6900万
- 2010年12月31日 +61.41%
- 412億7000万
- 2011年3月31日 +131.32%
- 954億6700万
- 2011年6月30日 -90.6%
- 89億7400万
- 2011年9月30日
- -49億5900万
- 2011年12月31日
- -10億6400万
- 2012年3月31日
- 460億6000万
- 2012年6月30日 -30.98%
- 317億9000万
- 2012年9月30日 +25.78%
- 399億8400万
- 2012年12月31日 +60.17%
- 640億4400万
- 2013年3月31日 +58.76%
- 1016億7800万
- 2013年6月30日 -74.38%
- 260億4700万
- 2013年9月30日 +64.25%
- 427億8300万
- 2013年12月31日 +28.97%
- 551億7600万
- 2014年3月31日 +96.55%
- 1084億5100万
- 2014年6月30日 -58.73%
- 447億5500万
- 2014年9月30日 +27.43%
- 570億3000万
- 2014年12月31日 -33.74%
- 377億8800万
- 2015年3月31日 +153.59%
- 958億2800万
個別
- 2008年3月31日
- 299億2100万
- 2009年3月31日 -16.16%
- 250億8700万
- 2010年3月31日 +54.99%
- 388億8300万
- 2011年3月31日 +73.57%
- 674億9100万
- 2012年3月31日 -47.1%
- 357億
- 2013年3月31日 +120.04%
- 785億5600万
- 2014年3月31日 +14.63%
- 900億4700万
- 2015年3月31日 +15.34%
- 1038億6300万
- 2015年9月30日 -25.28%
- 776億900万
- 2016年3月31日 +20.56%
- 935億6600万
- 2017年3月31日 -26.49%
- 687億7700万
- 2018年3月31日 +10.37%
- 759億600万
- 2019年3月31日 -29.23%
- 537億1700万
- 2020年3月31日 +5.56%
- 567億300万
- 2021年3月31日 -25.02%
- 425億1600万
- 2022年3月31日 -27.48%
- 308億3400万
- 2023年3月31日 +565.41%
- 2051億7100万
- 2024年3月31日 -39.42%
- 1243億
- 2025年3月31日 +43.34%
- 1781億7400万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 従来、当社の米国連結子会社であるTokyo Gas America Ltd.及びその傘下連結子会社は国際財務報告基準(IFRS)に準拠して財務諸表を作成していましたが、当連結会計年度より、これらの米国連結子会社において米国会計基準を適用しています。この変更は、前連結会計年度に実施した米国における大規模な買収等を契機として、米国内における経営管理のあり方を再検討した結果、米国内他社との比較可能性、買収企業を含む米国連結子会社の会計処理の標準化の観点から、米国内連結子会社においては米国会計基準に従って財務諸表を作成することが経営成績及び財政状態をより適切に表示すると判断し、関連する業務プロセスやシステムが整った当連結会計年度に実施したものです。当該会計方針の変更は遡及して適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。2025/06/24 9:31
この結果、遡及適用前と比較して主に、営業利益が3,165百万円、経常利益が5,413百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が4,455百万円それぞれ減少しています。
前連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、連結株主資本等変動計算書の利益剰余金の期首残高が1,803百万円増加、繰延ヘッジ損益の期首残高が2,054百万円減少、非支配株主持分の期首残高が10,857百万円増加しています。 - #2 役員報酬(連結)
- (注) 2025年度の業績評価指標2025/06/24 9:31
※1:前年度実績からの改善度を評価する分類 ウェイト 業績評価指標 基準値 ROA 1.9% 税引き前当期純利益 1,062億円 60% ROE 8.1% KGI 今年度計画※2 ROA 3.4% KPI 税引き前当期純利益 1,820億円 非財務指標(ESG) 25% CO2削減貢献量 1,300万t 自社活動排出CO2ネット・ゼロ達成のための活動実施率 100% モニタリング指標 再エネ取扱量 220万kW 従業員意識調査における「貢献意欲」肯定的回答率 90%
※2:今年度計画の達成度を評価する - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ⑥ 親会社株主に帰属する当期純利益2025/06/24 9:31
以上の結果から、親会社株主に帰属する当期純利益は同55.2%減の74,194百万円となりました。
売上高に対する親会社株主に帰属する当期純利益率は、前連結会計年度の6.2%から3.4ポイント減少し、2.8%となりました。1株当たり当期純利益は、前連結会計年度の401円09銭から、192円22銭となりました。 - #4 配当政策(連結)
- 2025/06/24 9:31
- #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/24 9:31
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 4,244円14銭 4,669円38銭 1株当たり当期純利益 401円09銭 192円22銭
2 (会計方針の変更)に記載のとおり、当社の米国連結子会社であるTokyo Gas America Ltd.及びその傘下連結子会社は国際財務報告基準(IFRS)に準拠して財務諸表を作成していましたが、当連結会計年度より、これらの米国連結子会社において米国会計基準に基づく会計処理を適用した財務諸表を基礎とし、当社グループの1株当たり情報を作成しています。当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の1株当たり情報となっています。この結果、遡及適用前と比較して、前連結会計年度の1株当たり純資産額は5円69銭減少し、1株当たり当期純利益は10円79銭減少しています。