有価証券報告書-第133期(平成29年1月1日-平成29年12月31日)

(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、各資産科目に対する控除項目として独立記載していた「減価償却累計額」は、連結貸借対照表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より各資産科目の金額から直接控除し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更している。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「製造設備」3,354百万円、「減価償却累計額」△2,207百万円、「製造設備(純額)」1,147百万円、「供給設備」228,996百万円、「減価償却累計額」△185,921百万円、「供給設備(純額)」43,075百万円、「業務設備」19,101百万円、「減価償却累計額」
△8,232百万円、「業務設備(純額)」10,869百万円、「その他の設備」16,372百万円、「減価償却累計額」
△7,473百万円、「その他の設備(純額)」8,899百万円は、それぞれ「製造設備」、「供給設備」、「業務設備」、「その他の設備」として組替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示していた「固定資産除却損失引当金の増減額(△は減少)」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた5百万円は、「固定資産除却損失引当金の増減額(△は減少)」として組替えている。
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示していた「前払費用の増減額(△は増加)」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた△65百万円は、「前払費用の増減額(△は増加)」として組替えている。
前連結会計年度において、独立掲記していた「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「投資有価証券の取得による支出」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「投資有価証券の取得による支出」に表示していた△50百万円は、「その他」として組換えている。