有価証券報告書-第72期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)については定額法を、その他の資産については定率法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年間)に基づいております。
(3) 長期前払費用
均等償却を実施しております。