有価証券報告書-第72期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(注) 1.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、食品及びホテル関連商品の販売業、内装・設計等に関するコンサルティング業、グループホテルの販売促進、広告宣伝活動及び宿泊予解約業務等のセールスマーケティング業を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△13百万円は、セグメント間取引の消去であります。
(2) セグメント資産の調整額△978百万円は、セグメント間取引の消去であります。
(3) セグメント負債の調整額△533百万円は、セグメント間取引の消去であります。
(4) その他の項目における減価償却費の調整額△19百万円及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△18百万円は、セグメント間取引の消去であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度より、退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しております。なお、セグメント利益に与える影響は軽微であります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△13百万円は、セグメント間取引の消去であります。
(2) セグメント資産の調整額△978百万円は、セグメント間取引の消去であります。
(3) セグメント負債の調整額△533百万円は、セグメント間取引の消去であります。
(4) その他の項目における減価償却費の調整額△19百万円及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△18百万円は、セグメント間取引の消去であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度より、退職給付債務及び勤務費用の計算方法を変更したことに伴い、事業セグメントの退職給付債務及び勤務費用の計算方法を同様に変更しております。なお、セグメント利益に与える影響は軽微であります。