有価証券報告書-第152期(平成29年3月1日-平成30年2月28日)

1.資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券
子会社株式、関連会社株式及びその他の関係会社有価証券
移動平均法による原価法
その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) デリバティブ
時価法
(3) たな卸資産
原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。

ビデオ商品、プログラム・キャラクター商品	移動平均法による原価法
映像版権商品	個別法による原価法
製品	個別法による原価法 (原価明細書を参照)
仕掛品	個別法による原価法
貯蔵品	先入先出法による原価法