有価証券報告書-第149期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「減価償却累計額」は、各資産科目に対する控除科目として独立掲記していましたが、連結貸借対照表の明瞭性を高めるため、当連結会計年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物及び構築物」34,440,429千円、「減価償却累計額」△14,924,175千円、「建物及び構築物(責任財産限定対象)」22,692,411千円、「減価償却累計額」△878,169千円、「信託建物(責任財産限定対象)」20,433,833千円、「減価償却累計額」△8,227,573千円、「設備」32,708,311千円、「減価償却累計額」△20,759,479千円、「機械装置及び運搬具」7,068,684千円、「減価償却累計額」△4,836,415千円、「工具、器具及び備品」4,617,124千円、「減価償却累計額」△3,908,561千円、「リース資産」2,814,948千円、「減価償却累計額」△649,414千円、「その他」755,589千円、「減価償却累計額」△260,592千円は、「建物及び構築物(純額)」、「建物及び構築物(責任財産限定対象)(純額)」、「信託建物(責任財産限定対象)(純額)」、「設備(純額)」、「機械装置及び運搬具(純額)」、「工具、器具及び備品(純額)」、「リース資産(純額)」、「その他(純額)」として組替えております。