東宝(9602)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 1029億2300万
- 2010年2月28日 -11.02%
- 915億8600万
- 2010年11月30日 +0.68%
- 922億800万
- 2011年2月28日 +0.12%
- 923億2100万
- 2011年5月31日 +5.01%
- 969億4500万
- 2011年8月31日 -0.46%
- 964億9900万
- 2011年11月30日 -0.94%
- 955億9100万
- 2012年2月29日 -1.43%
- 942億2200万
- 2012年5月31日 +1.13%
- 952億8300万
- 2012年8月31日 -1.62%
- 937億4200万
- 2012年11月30日 -1.16%
- 926億5800万
- 2013年2月28日 -1.75%
- 910億3700万
- 2013年5月31日 -1.54%
- 896億3800万
- 2013年8月31日 -1.65%
- 881億5600万
- 2013年11月30日 -0.49%
- 877億2600万
- 2014年2月28日 -1.43%
- 864億7100万
- 2014年5月31日 +0.1%
- 865億5500万
- 2014年8月31日 -1.5%
- 852億5600万
- 2014年11月30日 -1.72%
- 837億9300万
- 2015年2月28日 -1.25%
- 827億4900万
- 2015年5月31日 +9.88%
- 909億2300万
- 2015年8月31日 -1.84%
- 892億5000万
- 2015年11月30日 +1.16%
- 902億8600万
- 2016年2月29日 -0.89%
- 894億8100万
- 2016年5月31日 -0.8%
- 887億6400万
- 2016年8月31日 -0.95%
- 879億2400万
- 2016年11月30日 -1.36%
- 867億3200万
- 2017年2月28日 -0.07%
- 866億6700万
- 2017年5月31日 -1.62%
- 852億6200万
- 2017年8月31日 -1.27%
- 841億7900万
- 2017年11月30日 -0.15%
- 840億5500万
- 2018年2月28日 -0.23%
- 838億6100万
- 2018年5月31日 +2%
- 855億3700万
- 2018年8月31日 -0.03%
- 855億1100万
- 2018年11月30日 -1.21%
- 844億7500万
- 2019年2月28日 -1.56%
- 831億5600万
- 2019年5月31日 +1.8%
- 846億5100万
- 2019年8月31日 -0.97%
- 838億3400万
- 2019年11月30日 -1.5%
- 825億8000万
- 2020年2月29日 -0.7%
- 819億9900万
- 2020年5月31日 -1.35%
- 808億8900万
- 2020年8月31日 +0.55%
- 813億3600万
- 2020年11月30日 -1.47%
- 801億4100万
- 2021年2月28日 -0.82%
- 794億8200万
- 2021年5月31日 -0.75%
- 788億8400万
- 2021年8月31日 +3.98%
- 820億2000万
- 2021年11月30日 -1.15%
- 810億7900万
- 2022年2月28日 -1.27%
- 800億5000万
- 2022年5月31日 +2.31%
- 819億100万
- 2022年8月31日 -1.61%
- 805億8600万
- 2022年11月30日 -1.71%
- 792億500万
- 2023年2月28日 +7.86%
- 854億3400万
- 2023年5月31日 +0.51%
- 858億6800万
- 2023年8月31日 -1.62%
- 844億7700万
- 2023年11月30日 +1.31%
- 855億8000万
- 2024年2月29日 +21.66%
- 1041億1600万
- 2024年5月31日 +1.29%
- 1054億6300万
- 2024年8月31日 -0.03%
- 1054億3200万
- 2024年11月30日 +0.57%
- 1060億3300万
- 2025年2月28日 -2.19%
- 1037億1300万
- 2025年5月31日 -0.5%
- 1031億9700万
- 2025年8月31日 -1.54%
- 1016億300万
- 2025年11月30日 -1.3%
- 1002億8200万
個別
- 2015年2月28日
- 570億5500万
- 2016年2月29日 +9.99%
- 627億5600万
- 2017年2月28日 -4.53%
- 599億1600万
- 2018年2月28日 +8.17%
- 648億900万
- 2019年2月28日 -1.61%
- 637億6800万
- 2020年2月29日 -2.23%
- 623億4800万
- 2021年2月28日 -4.71%
- 594億1000万
- 2022年2月28日 +4.24%
- 619億3000万
- 2023年2月28日 +9.26%
- 676億6300万
- 2024年2月29日 -4.41%
- 646億8200万
- 2025年2月28日 +3.23%
- 667億7000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額2025/05/29 16:00
(単位:百万円) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 3,870 3,273 596 合計 3,870 3,273 596
(2) 未経過リース料期末残高相当額(単位:百万円) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 3,870 3,467 403 合計 3,870 3,467 403
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)については、建物のうち1998年3月31日以前取得分で相当規模以上のもの及び1998年4月1日以降取得分並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産は定率法によっております。
なお、建物及び構築物の耐用年数は2年から60年であります。
無形固定資産(リース資産を除く)については定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日がリース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2025/05/29 16:00 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容2025/05/29 16:00
前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 建物及び構築物 - 百万円 19 百万円 土地 207 百万円 276 百万円 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※6 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳額2025/05/29 16:00
前連結会計年度(2024年2月29日) 当連結会計年度(2025年2月28日) 建物及び構築物 192 百万円 192 百万円 機械装置及び運搬具 - 百万円 9 百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2025/05/29 16:00
当社グループは、各社の管理会計上の区分を基準に、原則として賃貸不動産、劇場、店舗、その他事業所等の単位でグルーピングを行っております。映画事業(3件) 所在地 神奈川県横浜市都筑区他 建物及び構築物 237 機械及び装置 29
これらの資産グループのうち、市場価額が著しく下落したものや営業活動から生ずる損益が継続してマイナスで、かつ、業績回復の見通しが立たないものについて、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減損処理致しました。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)については、建物のうち1998年3月31日以前取得分で相当規模以上のもの及び1998年4月1日以降取得分並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産は定率法によっております。2025/05/29 16:00
なお、建物及び構築物の耐用年数は2年から60年であります。
無形固定資産(リース資産を除く)については定額法によっております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 1998年3月31日以前取得分で相当規模以上の建物、1998年4月1日以降取得した建物及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備並びに構築物は定額法、それ以外の有形固定資産は定率法によっております。2025/05/29 16:00
なお、建物及び構築物の耐用年数は2年から60年であります。
無形固定資産