東宝（9602）の建物及び構築物（純額）の推移 - 通期

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(1) リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額

	(単位:百万円)
取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	3,870	3,273	596
合計	3,870	3,273	596

	(単位:百万円)
取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
建物及び構築物	3,870	3,467	403
合計	3,870	3,467	403

(2) 未経過リース料期末残高相当額

2025/05/29 16:00

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)については、建物のうち1998年3月31日以前取得分で相当規模以上のもの及び1998年4月1日以降取得分並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産は定率法によっております。
なお、建物及び構築物の耐用年数は2年から60年であります。
無形固定資産(リース資産を除く)については定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、リース取引開始日がリース取引会計基準の改正適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2025/05/29 16:00

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益の内容

	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)		当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物及び構築物	-	百万円	19	百万円
土地	207	百万円	276	百万円

2025/05/29 16:00

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※6 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳額

	前連結会計年度(2024年2月29日)		当連結会計年度(2025年2月28日)
建物及び構築物	192	百万円	192	百万円
機械装置及び運搬具	-	百万円	9	百万円

2025/05/29 16:00

#5 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

	映画事業(3件)
所在地	神奈川県横浜市都筑区他
建物及び構築物	237
機械及び装置	29

当社グループは、各社の管理会計上の区分を基準に、原則として賃貸不動産、劇場、店舗、その他事業所等の単位でグルーピングを行っております。
これらの資産グループのうち、市場価額が著しく下落したものや営業活動から生ずる損益が継続してマイナスで、かつ、業績回復の見通しが立たないものについて、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減損処理致しました。

2025/05/29 16:00

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

有形固定資産(リース資産を除く)については、建物のうち1998年3月31日以前取得分で相当規模以上のもの及び1998年4月1日以降取得分並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産は定率法によっております。
なお、建物及び構築物の耐用年数は2年から60年であります。
無形固定資産(リース資産を除く)については定額法によっております。

2025/05/29 16:00

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

1998年3月31日以前取得分で相当規模以上の建物、1998年4月1日以降取得した建物及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備並びに構築物は定額法、それ以外の有形固定資産は定率法によっております。
なお、建物及び構築物の耐用年数は2年から60年であります。
無形固定資産

2025/05/29 16:00